東光電気工事の建物・構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年9月30日: 35億9400万
2010年3月31日 -3.12%: 34億8200万
2011年3月31日 -5.74%: 32億8200万
2012年3月31日 +84.03%: 60億4000万
2013年3月31日 -7.19%: 56億600万
2014年3月31日 -2.46%: 54億6800万
2014年9月30日 +91.35%: 104億6300万
2015年3月31日 +4%: 108億8100万
2015年9月30日 -0.21%: 108億5800万
2016年3月31日 +9.46%: 118億8500万
2016年9月30日 -1.91%: 116億5800万
2017年3月31日 -2.74%: 113億3800万
2017年9月30日 -2.63%: 110億4000万
2018年3月31日 -2.12%: 108億600万
2018年9月30日 -2.06%: 105億8300万
2019年3月31日 -1.31%: 104億4400万
2019年9月30日 +0.57%: 105億400万
2020年3月31日 -6.69%: 98億100万
2020年9月30日 -7.59%: 90億5700万
2021年3月31日 +2.21%: 92億5700万
2021年9月30日 -2.74%: 90億300万
2022年3月31日 +3.68%: 93億3400万
2022年9月30日 +1.3%: 94億5500万
2023年3月31日 +0.57%: 95億900万
2023年9月30日 +12.42%: 106億9000万
2024年3月31日 +1.41%: 108億4100万
2024年9月30日 +4.32%: 113億900万
2025年3月31日 -1.56%: 111億3300万
2025年9月30日 -3.23%: 107億7300万

個別

2013年3月31日: 25億8600万
2014年3月31日 +111.21%: 54億6200万
2014年9月30日 +91.56%: 104億6300万
2015年3月31日 +3.99%: 108億8000万
2015年9月30日 -0.22%: 108億5600万
2016年3月31日 +5.54%: 114億5700万
2016年9月30日 -1.89%: 112億4100万
2017年3月31日 -2.76%: 109億3100万
2017年9月30日 -2.64%: 106億4200万
2018年3月31日 -2.11%: 104億1700万
2018年9月30日 -2.04%: 102億400万
2019年3月31日 -1.25%: 100億7600万
2019年9月30日 +0.69%: 101億4600万
2020年3月31日 -6.83%: 94億5300万
2020年9月30日 -17.67%: 77億8300万
2021年3月31日 +3.01%: 80億1700万
2021年9月30日 -2.74%: 77億9700万
2022年3月31日 +4.63%: 81億5800万
2022年9月30日 +1.85%: 83億900万
2023年3月31日 +1.01%: 83億9300万
2023年9月30日 +14.43%: 96億400万
2024年3月31日 +1.85%: 97億8200万
2024年9月30日 +4.99%: 102億7000万
2025年3月31日 -1.41%: 101億2500万
2025年9月30日 -3.26%: 97億9500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 10～50年
機械、運搬具及び工具器具備品 3～22年

2025/06/27 10:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物	22百万円	0百万円
機械、運搬具及び工具器具備品	1	1

2025/06/27 10:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、電気工事事業用資産については管理会計上の区分を基準に主として営業所単位に、賃貸用資産及び遊休資産については個別にグループ化し、減損損失の判定を行っております。
上記資産は売却予定であり、売却処分による回収可能価額が帳簿価額を下回るため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(51百万円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物・構築物51百万円であります。
なお、回収可能価額は、譲渡に関する基本合意書に基づく正味売却価額により測定しております。

2025/06/27 10:00