東光電気工事の包括利益の推移 - 通期
連結
- 2011年3月31日
- -2億8800万
- 2012年3月31日
- 600万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 27億2400万
- 2014年3月31日 +111.27%
- 57億5500万
- 2015年3月31日 +30.34%
- 75億100万
- 2016年3月31日 -43.06%
- 42億7100万
- 2017年3月31日 +41.16%
- 60億2900万
- 2018年3月31日 -8.92%
- 54億9100万
- 2019年3月31日 -12.97%
- 47億7900万
- 2020年3月31日 -45.68%
- 25億9600万
- 2021年3月31日 +74.04%
- 45億1800万
- 2022年3月31日 -68.44%
- 14億2600万
- 2023年3月31日 +1.33%
- 14億4500万
- 2024年3月31日 +440.48%
- 78億1000万
- 2025年3月31日 -19.65%
- 62億7500万
- 2026年3月31日 +82.8%
- 114億7100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額2026/06/19 9:32
- #2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額2026/06/19 9:32
- #3 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2026/06/19 9:32
未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
③ 小規模企業等における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
