#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (注)減価償却費の増加額の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産の設備投資額であります。
【関連情報】
2020/06/23 13:17
#2 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2020/06/23 13:17
#3 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容（差異調整に関する事項）（連結）: (注)減価償却費の増加額の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産の減価償却費であります。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、各報告セグメントに帰属しない全社資産の設備投資額であります。
2020/06/23 13:17
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動の結果使用した資金は、91百万円(前年同期 83百万円の獲得)となりました。これは主に、有形固定資産の取得による支出73百万円、無形固定資産の取得による支出13百万円等の減少要因によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2020/06/23 13:17
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 機械、運搬具及び工具器具備品2～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/06/23 13:17
#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 工具器具・備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
2020/06/23 13:17
#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。)
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物・構築物 2～50年
機械、運搬具及び工具器具備品2～17年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/23 13:17