メルディアDC（1739）の流動資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2010年3月31日: 23億6627万
2010年12月31日 -12.06%: 20億8094万
2011年3月31日 -8.77%: 18億9851万
2011年6月30日 -37.9%: 11億7905万
2011年9月30日 -11.87%: 10億3909万
2011年12月31日 -1.2%: 10億2657万
2012年3月31日 +19.24%: 12億2408万
2012年6月30日 -13.58%: 10億5782万
2012年9月30日 -3.35%: 10億2233万
2012年12月31日 +9.31%: 11億1747万
2013年3月31日 +2.87%: 11億4952万
2013年6月30日 -19.16%: 9億2925万
2013年9月30日 +45.77%: 13億5454万
2013年12月31日 -0.66%: 13億4555万
2014年3月31日 +34.7%: 18億1246万
2014年6月30日 +1.24%: 18億3485万
2022年9月30日 +999.99%: 304億1640万
2022年12月31日 +3.01%: 313億3090万
2023年3月31日 -3.46%: 302億4642万
2023年6月30日 -11.48%: 267億7493万
2023年9月30日 -15.24%: 226億9466万
2023年12月31日 -8.81%: 206億9511万

個別

2008年3月31日: 37億30万
2009年3月31日 -23.57%: 28億2796万
2010年3月31日 -29.44%: 19億9554万
2011年3月31日 -18.73%: 16億2186万
2012年3月31日 -51.46%: 7億8725万
2013年3月31日 -5.82%: 7億4145万
2014年3月31日 +75.47%: 13億100万
2014年9月30日 +90.05%: 24億7256万
2014年12月31日 +42.17%: 35億1523万
2015年3月31日 +19.99%: 42億1800万
2015年6月30日 -6.39%: 39億4828万
2015年9月30日 +42.53%: 56億2761万
2015年12月31日 +29.41%: 72億8253万
2016年3月31日 +27.83%: 93億924万
2016年6月30日 -11.28%: 82億5926万
2016年9月30日 +12.54%: 92億9464万
2016年12月31日 +1.05%: 93億9248万
2017年3月31日 +17.79%: 110億6322万
2017年6月30日 -12.04%: 97億3145万
2017年9月30日 +11.18%: 108億1973万
2017年12月31日 +20.66%: 130億5554万
2018年3月31日 +6.29%: 138億7688万
2018年6月30日 -5.96%: 130億4956万
2018年9月30日 +15.9%: 151億2497万
2018年12月31日 +20%: 181億4984万
2019年3月31日 +10.85%: 201億1984万
2019年6月30日 +2.18%: 205億5820万
2019年9月30日 +3.51%: 212億8080万
2019年12月31日 +12.57%: 239億5555万
2020年3月31日 -6.25%: 224億5778万
2020年6月30日 +1.18%: 227億2252万
2020年9月30日 -4.69%: 216億5669万
2020年12月31日 +11.22%: 240億8642万
2021年3月31日 +8.91%: 262億3353万
2021年6月30日 -14.03%: 225億5419万
2021年9月30日 +5.22%: 237億3043万
2021年12月31日 +6.91%: 253億7026万
2022年3月31日 +2.29%: 259億5246万
2022年6月30日 -2.78%: 252億3204万
2023年6月30日 +2.89%: 259億6146万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: (資産)
流動資産は、前連結会計年度末に比べ、6,079,820千円減少し、20,695,110千円となりました。主な要因は、戸建・マンション案件の販売決済により販売用不動産・仕掛販売用不動産が4,305,937千円減少、現金及び預金が1,015,158千円減少したためであります。
固定資産は、前連結会計年度末に比べ110,854千円減少し、2,169,469千円となりました。主な要因は、収益不動産を売却したことなどにより土地が101,900千円減少、建物及び構築物(純額)が35,653千円減少したためであります。
2024/02/08 15:35