構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 3696万
- 2018年3月31日 -12.85%
- 3220万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 7~50年
展示用建物 2~7年
構築物 10~28年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
均等償却によっております。
(4)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 12:59 - #2 固定資産売却損の注記
- ※3 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2018/06/22 12:59
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物附属設備 - 728 構築物 - 1 車両運搬具 30 - - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2018/06/22 12:59
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物・構築物 -千円 2,493千円 土地 - 1,509 - #4 固定資産除却損の注記
- ※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2018/06/22 12:59
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 展示用建物 - 4,109 構築物 220 0 車両運搬具 0 - - #5 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除売却損の内訳は、次のとおりであります。2018/06/22 12:59
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) (固定資産売却損) 建物・構築物 -千円 3,584千円 土地 - 2,244 (固定資産除却損) 建物・構築物 2,443 6,980 その他 402 358 - #6 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2018/06/22 12:59
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 分譲土地建物 3,600千円 3,600千円 建物・構築物 174,184 203,868 土地 2,815,070 2,088,791
- #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)2018/06/22 12:59
特別損失に計上した減損損失の内訳は、次の通りであります所在 用途 種類 岡山県岡山市北区ほか 営業拠点資産ほか 建物・構築物、土地ほか
当社グループは、事業用資産については、管理会計上で把握している事業グループを単位としてグルーピングを行い、売却予定資産については、個別資産ごとにグルーピングを行っております。建物・構築物 20,702 千円 土地 759,864 無形固定資産 9,122 計 789,688 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2018/06/22 12:59