建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、本社本館建物および平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～50年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/22 16:01

#2 担保に供している資産の注記（連結）

イ)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
投資有価証券	223,922千円	381,621千円
建物・構築物	1,063,889	1,008,387
機械、運搬具及び工具器具備品	80,689	71,550

上記有形固定資産のうち工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物・構築物	475,488千円	439,689千円
機械、運搬具及び工具器具備品	80,689	71,550

ロ)上記に対応する債務

2016/03/22 16:01

#3 沿革

2【沿革】

昭和23年3月	鉄道砂利工業㈱を創業。
平成14年9月	株式移転による当社の設立登記を行う。
平成15年2月	極東工業㈱の会社分割により本社土地、建物および関係会社4社株式を取得。
平成17年7月	興和コンクリート㈱の全株式を取得。

2016/03/22 16:01

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社本館建物および平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 12～50年
機械・運搬具・工具器具備品 3～9年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/22 16:01