福留ハム（2291）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -7020万
- 2010年9月30日 -15.66%
- -8119万
- 2010年12月31日
- 1億4019万
- 2011年3月31日 -30.92%
- 9684万
- 2011年6月30日 +43.44%
- 1億3891万
- 2011年9月30日 +75.03%
- 2億4315万
- 2011年12月31日 +27.95%
- 3億1112万
- 2012年3月31日 +14.33%
- 3億5569万
- 2012年6月30日
- -1億418万
- 2012年9月30日
- -8645万
- 2012年12月31日
- 2億2083万
- 2013年3月31日 +84.5%
- 4億744万
- 2013年6月30日 -91.82%
- 3331万
- 2013年9月30日 +171.84%
- 9055万
- 2013年12月31日 +270.65%
- 3億3565万
- 2014年3月31日 -35.94%
- 2億1501万
- 2014年6月30日 -51.69%
- 1億388万
- 2014年9月30日 +167.82%
- 2億7820万
- 2014年12月31日 +141.29%
- 6億7127万
- 2015年3月31日 +9%
- 7億3170万
- 2015年6月30日 -50.66%
- 3億6100万
- 2015年9月30日 +17.45%
- 4億2400万
- 2015年12月31日 +35.85%
- 5億7600万
- 2016年3月31日
- -6600万
- 2016年6月30日
- -6000万
- 2016年9月30日
- 6500万
- 2016年12月31日 +723.08%
- 5億3500万
- 2017年3月31日 -16.45%
- 4億4700万
- 2017年6月30日 -9.84%
- 4億300万
- 2017年9月30日 -13.4%
- 3億4900万
- 2017年12月31日 +91.4%
- 6億6800万
- 2018年3月31日 -23.2%
- 5億1300万
- 2018年6月30日 -94.74%
- 2700万
- 2018年9月30日 +18.52%
- 3200万
- 2018年12月31日
- -4億8300万
- 2019年3月31日 -55.69%
- -7億5200万
- 2019年6月30日
- -2億3400万
- 2019年9月30日 -327.35%
- -10億
- 2019年12月31日
- -8億4400万
- 2020年3月31日 -106.04%
- -17億3900万
- 2020年6月30日
- 9700万
- 2020年9月30日 +25.77%
- 1億2200万
- 2020年12月31日 +134.43%
- 2億8600万
- 2021年3月31日 -20.98%
- 2億2600万
- 2021年6月30日
- -1億4200万
- 2021年9月30日 -71.13%
- -2億4300万
- 2021年12月31日
- -1億5700万
- 2022年3月31日 -471.34%
- -8億9700万
- 2022年6月30日
- -1億800万
- 2022年9月30日 -117.59%
- -2億3500万
- 2022年12月31日
- -1億7200万
- 2023年3月31日 -611.63%
- -12億2400万
- 2023年6月30日
- 8500万
- 2023年9月30日 +85.88%
- 1億5800万
- 2023年12月31日 +46.2%
- 2億3100万
- 2024年3月31日 -38.53%
- 1億4200万
- 2024年6月30日
- -5500万
- 2024年9月30日 -460%
- -3億800万
- 2024年12月31日
- -2億5900万
- 2025年3月31日 -101.16%
- -5億2100万
- 2025年6月30日
- 9000万
- 2025年9月30日
- -1100万
- 2025年12月31日
- 1億8100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/24 10:55
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- 数理計算上の差異は、発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により翌連結会計年度から費用処理することとしております。2025/06/24 10:55
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5) 重要な収益及び費用の計上基準
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
