固定資産
連結
- 2015年3月31日
- 98億300万
- 2016年3月31日 -7.23%
- 90億9400万
個別
- 2015年3月31日
- 100億5400万
- 2016年3月31日 -9.39%
- 91億1000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 前連結会計年度(自平成26年4月1日 至平成27年3月31日)2016/06/27 13:03
当連結会計年度(自平成27年4月1日 至平成28年3月31日)(単位:百万円) 減価償却費 342 53 396 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 400 34 435
4 報告セグメント合計額と連結財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(単位:百万円) 減価償却費 350 59 409 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 278 51 329 - #2 事業等のリスク
- ② 減損会計導入の影響について2016/06/27 13:03
当社グループの事業所開設の際には、敷地を取得するケースと賃借で使用するケースがあります。固定資産の減損に係る会計基準の適用により保有する固定資産について減損処理が必要となった場合、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。
(3) 取引の継続性について - #3 固定資産の減価償却の方法
- 2 固定資産の減価償却の方法2016/06/27 13:03
(1)有形固定資産(リース資産を除く) - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 有形固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。2016/06/27 13:03
- #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 有形固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2016/06/27 13:03
- #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※5 有形固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2016/06/27 13:03
- #7 報告セグメント合計額と財務諸表計上額との差額及び当該差額の主な内容(差異調整に関する事項)(連結)
- (注) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額は、管理部門に係る設備投資額であります。2016/06/27 13:03
- #8 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付負債は次のとおりであります。2016/06/27 13:03
上記のうち工場財団設定分前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 定期預金 10 百万円 10 百万円 ②有形固定資産 建物及び構築物 1,477 百万円 1,434 百万円
上記の担保提供資産に対する債務前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産 建物及び構築物 1,224 百万円 1,182 百万円 - #9 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産の減価償却累計額2016/06/27 13:03
前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 12,769 百万円 12,998 百万円 - #10 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2016/06/27 13:03
(単位:百万円) - #11 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2016/06/27 13:03
(繰延税金負債)前事業年度(平成27年3月31日) 当事業年度(平成28年3月31日) 計 81 百万円 82 百万円 (2) 固定資産 貸倒引当金 44 百万円 184 百万円
- #12 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (繰延税金資産)2016/06/27 13:03
(繰延税金負債)前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 計 81 百万円 82 百万円 (2) 固定資産 貸倒引当金 44 百万円 39 百万円
- #13 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 流動資産は、前連結会計年度末に比べ2億54百万円増加の74億67百万円となりました。主な要因は、現金及び預金4億81百万円の増加及び原材料及び貯蔵品1億24百万円の減少によるものであります。2016/06/27 13:03
固定資産は、前連結会計年度末に比べ7億8百万円減少の90億94百万円となりました。主な要因は、投資有価証券3億1百万円及び繰延税金資産2億62百万円の減少によるものであります。
(負債の部) - #14 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2016/06/27 13:03
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。