エスフーズ（2292）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: 55億9833万
2010年2月28日 -2.95%: 54億3325万
2010年11月30日 +10.76%: 60億1793万
2011年2月28日 -1.88%: 59億482万
2011年5月31日 +1.25%: 59億7851万
2011年8月31日 +7.69%: 64億3801万
2011年11月30日 -1.99%: 63億1020万
2012年2月29日 +10.95%: 70億130万
2012年5月31日 +0.81%: 70億5800万
2012年8月31日 -2.2%: 69億300万
2012年11月30日 -1.27%: 68億1500万
2013年2月28日 +0.57%: 68億5400万
2013年5月31日 +18.54%: 81億2500万
2013年8月31日 -1.43%: 80億900万
2013年11月30日 -1.36%: 79億
2014年2月28日 +18.25%: 93億4200万
2014年5月31日 -3.1%: 90億5200万
2014年8月31日 -1.39%: 89億2600万
2014年11月30日 -0.15%: 89億1300万
2015年2月28日 -0.43%: 88億7500万
2015年5月31日 +30.34%: 115億6800万
2015年8月31日 +0.78%: 116億5800万
2015年11月30日 -2.61%: 113億5400万
2016年2月29日 +17.98%: 133億9600万
2016年5月31日 -2.45%: 130億6800万
2016年8月31日 +0.92%: 131億8800万
2016年11月30日 +2.78%: 135億5500万
2017年2月28日 -0.6%: 134億7400万
2017年5月31日 +3.65%: 139億6600万
2017年8月31日 -0.56%: 138億8800万
2017年11月30日 +0.37%: 139億3900万
2018年2月28日 +1.24%: 141億1200万
2018年5月31日 -0.57%: 140億3100万
2018年8月31日 +5.12%: 147億5000万
2018年11月30日 -0.96%: 146億900万
2019年2月28日 -1.11%: 144億4700万
2019年5月31日 +8.33%: 156億5000万
2019年8月31日 +11.55%: 174億5700万
2019年11月30日 +59.92%: 279億1800万
2020年2月29日 +1.59%: 283億6300万
2020年5月31日 +6.87%: 303億1100万
2020年8月31日 -0.18%: 302億5500万
2020年11月30日 -1.15%: 299億800万
2021年2月28日 -1.11%: 295億7500万
2021年5月31日 -0.31%: 294億8400万
2021年8月31日 -1.05%: 291億7300万
2021年11月30日 -1.36%: 287億7500万
2022年2月28日 +2.13%: 293億8700万
2022年5月31日 -0.21%: 293億2600万
2022年8月31日 -0.11%: 292億9400万
2022年11月30日 -0.33%: 291億9600万
2023年2月28日 +4.8%: 305億9700万
2023年5月31日 +0.5%: 307億5000万
2023年8月31日 -0.44%: 306億1400万
2023年11月30日 -1.06%: 302億8900万
2024年2月29日 -0.88%: 300億2300万
2024年5月31日 -0.88%: 297億5900万
2024年8月31日 -0.43%: 296億3000万
2024年11月30日 -1.52%: 291億8100万
2025年2月28日 +2.77%: 299億9000万
2025年5月31日 +3.27%: 309億7000万
2025年8月31日 +0.75%: 312億100万
2025年11月30日 -1.75%: 306億5600万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法

a.有形固定資産(リース資産を除く)	定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、一部の在外連結子会社については、定額法を採用しております。
	なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 ……2年～50年機械装置及び運搬具…2年～22年
b.無形固定資産	定額法

(3) 重要な引当金の計上基準

2025/05/26 10:40

#2 固定資産処分損に関する注記（連結）

※6 固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)		当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	21	百万円	24	百万円
機械装置及び運搬具	10	百万円	14	百万円

2025/05/26 10:40

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)		当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日)
建物及び構築物	31	百万円	0	百万円
機械装置及び運搬具	6	百万円	7	百万円

2025/05/26 10:40

#4 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保に供している資産並びに担保付債務は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年2月29日)		当連結会計年度(2025年2月28日)
投資有価証券	3,898	百万円	1,952	百万円
建物及び構築物	4,089	百万円	4,181	百万円
土地	1,933	百万円	2,913	百万円

上記に対する債務

2025/05/26 10:40

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年2月29日)		当連結会計年度(2025年2月28日)
建物及び構築物	1,751	百万円	1,751	百万円
機械装置及び運搬具	935	百万円	935	百万円

2025/05/26 10:40

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日)

用途	種類	場所	減損損失計上額(百万円)
製造設備	工具、器具及び備品等	韓国	6
店舗等	建物及び構築物	神奈川県他	57
製造設備	建物及び構築物	静岡県	0
製造設備	機械装置及び運搬具	静岡県	0

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、事業用資産については、継続して収支を計上している単位で、遊休資産については、当該資産単独で資産のグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び予想しえない市況の変化に、当初予定していた計画の変更を要する資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失551百万円を特別損失に計上しております。減損損失の主な内訳は、建物及び構築物57百万円、機械装置及び運搬具109百万円、工具、器具及び備品等6百万円、建設仮勘定377百万円であります。

2025/05/26 10:40