	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	3,270千円	7,565千円
機械装置及び運搬具	815	1,038

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#2 担保に供している資産の注記（連結）

(1) 担保資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,126,218千円	1,096,237千円
機械装置及び運搬具	32,051	28,673

上記のうち工場財団設定分

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	371,717千円	348,557千円
機械装置及び運搬具	32,051	28,673

(2) 上記に対応する債務

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#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(貸借対照表関係)
前事業年度において、総額で表示しておりました「有形固定資産」の「建物」4,417,634千円、「減価償却累計額」△3,184,382千円、「構築物」471,071千円、「減価償却累計額」△389,857千円、「機械及び装置」1,405,502千円、「減価償却累計額」△1,239,952千円、「車両運搬具」9,732千円、「減価償却累計額」△9,562千円、「工具、器具及び備品」186,901千円、「減価償却累計額」△127,064千円、「リース資産」801,977、「減価償却累計額」△354,976千円は、「建物」1,233,252千円、「構築物」81,214千円、「機械及び装置」165,550千円、「車両運搬具」170千円、「工具、器具及び備品」59,836千円、「リース資産」447,000千円として純額で表示しております。
また、財務諸表等規則第26条に定める減価償却累計額の注記については、同条第2項により、記載を省略しております。

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4年～47年
機械装置及び運搬具 2年～15年

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