鳥越製粉（2009）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 8億5945万
2011年6月30日 +54.4%: 13億2700万
2011年9月30日 +36.72%: 18億1424万
2011年12月31日 +24.78%: 22億6385万
2012年3月31日 -77.31%: 5億1365万
2012年6月30日 +75.7%: 9億251万
2012年9月30日 +83.41%: 16億5528万
2012年12月31日 +11.44%: 18億4458万
2013年3月31日 -47.38%: 9億7056万
2013年6月30日 +90.97%: 18億5346万
2013年9月30日 +50.58%: 27億9092万
2013年12月31日 +1.08%: 28億2115万
2014年3月31日: -6409万
2014年6月30日: 7億2683万
2014年9月30日 +170.79%: 19億6816万
2014年12月31日 +60.03%: 31億4960万
2015年3月31日 -39.17%: 19億1581万
2015年6月30日 +17.7%: 22億5482万
2015年9月30日 -78.15%: 4億9262万
2015年12月31日 +416.3%: 25億4341万
2016年3月31日: -10億4170万
2016年6月30日 -8.76%: -11億3295万
2016年9月30日 -22.18%: -13億8425万
2016年12月31日: -9億8186万
2017年3月31日: 6億5522万
2017年6月30日 +181.51%: 18億4452万
2017年9月30日 -16.86%: 15億3344万
2017年12月31日 +24.46%: 19億856万
2018年3月31日: -5724万
2018年6月30日: 8億6361万
2018年9月30日 -46.74%: 4億5998万
2018年12月31日: -2309万
2019年3月31日 -999.99%: -3億768万
2019年6月30日: -3億608万
2019年9月30日: 5億5108万
2019年12月31日 +125.24%: 12億4129万
2020年3月31日: -12億3826万
2020年6月30日: -8億8681万
2020年9月30日: -1億4432万
2020年12月31日 -147.85%: -3億5771万
2021年3月31日: 3299万
2021年6月30日: -1億2270万
2021年9月30日: 3億379万
2021年12月31日 +11.63%: 3億3912万
2022年3月31日: -1285万
2022年6月30日: 8億9010万
2022年9月30日 +72.97%: 15億3960万
2022年12月31日 +27.38%: 19億6118万
2023年3月31日: -1900万
2023年6月30日: 7億454万
2023年9月30日 +93.74%: 13億6498万
2023年12月31日 -5.4%: 12億9130万
2024年3月31日 +17.02%: 15億1110万
2024年6月30日 +9.17%: 16億4961万
2024年9月30日 +13.26%: 18億6834万
2024年12月31日 -0.82%: 18億5304万
2025年3月31日: -1億4458万
2025年6月30日: 2億1329万
2025年9月30日 +363.03%: 9億8761万
2025年12月31日 +83.99%: 18億1706万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/26 10:22
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/26 10:22