建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 2～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。2014/06/18 12:08

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	4,454千円	1,768千円
機械装置及び運搬具	138千円	302千円

2014/06/18 12:08

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 当期増加額のうち主なものは、以下のとおりであります。

建物		キープ工場・研究開発室棟屋根更新工事	3,750千円
工具、器具及び備品		プラスチックパレット	9,601千円
工具、器具及び備品		ADサーバー一式	3,689千円
工具、器具及び備品		高速冷却遠心分離機(日立工機himacCR22N)	2,543千円
ソフトウェア		販売管理システム 納品書発行機能カスタマイズ(QR)	1,790千円

2014/06/18 12:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具2～10年
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。2014/06/18 12:08