フジ日本(2114)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 5億8539万
- 2009年3月31日 +4.89%
- 6億1402万
- 2010年3月31日 -7.08%
- 5億7058万
- 2011年3月31日 +2.51%
- 5億8492万
- 2012年3月31日 -5.57%
- 5億5235万
- 2013年3月31日 -1.05%
- 5億4653万
- 2014年3月31日 -6.2%
- 5億1262万
- 2015年3月31日 -7.57%
- 4億7382万
- 2016年3月31日 -6.38%
- 4億4360万
- 2017年3月31日 -10.01%
- 3億9918万
- 2018年3月31日 -6.07%
- 3億7493万
- 2019年3月31日 -5.68%
- 3億5363万
- 2020年3月31日 -10.07%
- 3億1802万
- 2021年3月31日 -21.67%
- 2億4909万
- 2022年3月31日 +0.77%
- 2億5100万
- 2023年3月31日 -7.98%
- 2億3097万
- 2024年3月31日 -2.53%
- 2億2514万
- 2025年3月31日 -40.2%
- 1億3462万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- (イ)有形固定資産2025/06/20 13:02
当社及び国内連結子会社は、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
また、在外連結子会社については、定額法によっております。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6 固定資産売却損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/20 13:02
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 - 642 千円 土地 - 234,941 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/06/20 13:02
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 13,640 千円 1,823 千円 機械装置及び運搬具 2,774 393 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- 2. 当期増加額のうち主なものは、以下のとおりであります。2025/06/20 13:02
3. 当期減少額のうち主なものは、以下のとおりであります。建物 清水工場北側外壁設置 2,800千円 工具器具備品 太平洋製糖向けプラスチックパレット 6,683 工具器具備品 研究開発用備品 4,929 工具器具備品 ワークブース 3,000 建設仮勘定 島田事業所新築工事 設計監理 着手金 7,000
建物 新フード工場工事 減損 35,719千円 建物 さくらんぼハイツ峰岡 売却 14,187 土地 賃貸等不動産用土地 売却 743,620 - #5 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。2025/06/20 13:02
当社グループは、会社又は管理会計上の区分に基づいて事業用資産をグルーピングしております。場所 用途 種類 静岡県静岡市 食品添加物生産設備 建物及び構築物等 静岡県静岡市 機能性食品一般設備 建物及び構築物等 静岡県静岡市 切花活力剤生産設備 建物及び構築物等 東京都中央区 機能性食品生産設備 建物及び構築物等
当連結会計年度において、当社グループの一部の事業用資産について、事業活動から生ずる収益が継続してマイナスまたは継続してマイナスとなる見込みであることから、各資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(93,131千円)として特別損失に計上しました。なお、当該資産の回収可能価額はゼロとして算定しております。 - #6 設備投資等の概要
- 不動産事業において主要な設備を売却しております。その内容は、以下の通りであります。2025/06/20 13:02
会社名 所在地 設備の内容 前期末帳簿価額(千円) 長野県塩尻市 賃貸用土地 259,445 横浜市保土ヶ谷区 賃貸用土地・建物及び構築物 19,183 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産2025/06/20 13:02
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。 - #8 重要な契約等(連結)
- (2) 事業用土地・建物に関する賃貸借契約2025/06/20 13:02
当社及びフジ日本商事株式会社(連結子会社)は、コーナン商事株式会社、株式会社東横インと下記のとおり事業用土地・建物に関する賃貸借契約を締結しております。