建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法、その他の有形固定資産については定率法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 4～10年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。2016/06/22 13:00

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	125千円	78千円
機械装置及び運搬具	132千円	4,479千円

2016/06/22 13:00

#3 減損損失に関する注記（連結）

減損損失の内訳は、以下のとおりであります。

建物及び構築物	8,667千円
機械装置及び運搬具	35,284千円
その他	1,964千円
計	45,916千円

当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)
該当事項はありません。

2016/06/22 13:00

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
当社及び一部の国内連結子会社は定率法。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
また、在外連結子会社については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械装置及び運搬具4～10年
(ロ)無形固定資産
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、自社利用のソフトウェア5年であります。2016/06/22 13:00