りゅうとうのその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間
個別
- 2008年6月30日
- -2297万
- 2009年6月30日
- -2009万
- 2009年12月31日 -12.69%
- -2264万
- 2010年6月30日 -3.49%
- -2343万
- 2010年12月31日 -10.07%
- -2579万
- 2011年6月30日
- -2407万
- 2011年12月31日 -9.22%
- -2629万
- 2012年6月30日
- -2503万
- 2012年12月31日
- -2466万
- 2013年6月30日
- -1680万
- 2014年6月30日
- -1040万
- 2014年12月31日
- -260万
- 2015年6月30日
- 121万
- 2015年12月31日
- -242万
- 2016年6月30日 -877.71%
- -2372万
- 2016年12月31日
- -752万
- 2017年6月30日
- -395万
- 2017年12月31日
- -216万
- 2018年6月30日 -83.25%
- -396万
- 2018年12月31日 -392.78%
- -1951万
- 2019年6月30日
- -1945万
- 2019年12月31日
- -1751万
- 2020年6月30日 -46.68%
- -2569万
- 2020年12月31日
- 100万
- 2021年6月30日 +46.81%
- 147万
- 2021年12月31日 +86.5%
- 274万
- 2022年6月30日 +24.3%
- 341万
- 2022年12月31日 +63.74%
- 559万
- 2023年6月30日 +46.99%
- 822万
- 2023年12月31日 +45.8%
- 1199万
- 2024年6月30日 +44.41%
- 1731万
- 2024年12月31日 -34.51%
- 1134万
- 2025年6月30日 +21.61%
- 1379万
- 2025年12月31日 +132.07%
- 3200万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/09/30 10:10
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原前事業年度(令和5年6月30日) 当事業年度(令和6年6月30日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 3,511 7,393 繰延税金負債合計 3,511 7,393
因となった主要な項目別の内訳
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
