- 2217
- 2026/09/18
- 時価
- 306億円
- PER 予
- 103.31倍
- 2010年以降
- 赤字-76.84倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.5倍
- 2010年以降
- 0.71-1.89倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.67%
- ROE 予
- 1.45%
- ROA 予
- 1.07%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
モロゾフ(2217)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2022年4月30日
- 4億9815万
- 2022年7月31日 +37.85%
- 6億8670万
- 2022年10月31日 -39.94%
- 4億1242万
- 2023年1月31日 +281.9%
- 15億7503万
- 2023年4月30日 -68.11%
- 5億220万
- 2023年7月31日 +32.02%
- 6億6301万
- 2023年10月31日 -35.28%
- 4億2911万
- 2024年1月31日 +320.56%
- 18億468万
- 2024年4月30日 -66.95%
- 5億9637万
- 2024年7月31日 +18.04%
- 7億397万
- 2024年10月31日 -41.95%
- 4億867万
- 2025年1月31日 +262.17%
- 14億8008万
- 2025年4月30日 -87.42%
- 1億8622万
- 2025年7月31日 +54.53%
- 2億8776万
- 2025年10月31日
- -9836万
- 2026年1月31日
- 10億5343万
- 2026年4月30日 -80.57%
- 2億462万
- 2026年7月31日 +12.79%
- 2億3081万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/04/23 9:17
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2026/04/23 9:17
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2026/04/23 9:17
未認識数理計算上の差異については、法人税等及び税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(6)重要な収益及び費用の計上基準