仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 3億2393万
- 2010年3月31日 -16.19%
- 2億7147万
- 2010年12月31日 -24.1%
- 2億606万
- 2011年3月31日 +4.83%
- 2億1600万
- 2011年6月30日 +121.09%
- 4億7755万
- 2011年9月30日 -7.57%
- 4億4142万
- 2011年12月31日 -25.71%
- 3億2792万
- 2012年3月31日 +32.44%
- 4億3431万
- 2012年6月30日 +18.4%
- 5億1421万
- 2012年9月30日 -27.43%
- 3億7316万
- 2012年12月31日 +8.2%
- 4億378万
- 2013年3月31日 +15.22%
- 4億6522万
- 2013年6月30日 +33.16%
- 6億1948万
- 2013年9月30日 -24.61%
- 4億6701万
- 2013年12月31日 -36.63%
- 2億9592万
- 2014年3月31日 -35.71%
- 1億9025万
- 2014年6月30日 +30.5%
- 2億4828万
- 2014年9月30日 -29.07%
- 1億7609万
- 2014年12月31日 +5.79%
- 1億8629万
- 2015年3月31日 +66.64%
- 3億1044万
- 2015年6月30日 -1.83%
- 3億474万
- 2015年9月30日 -3.07%
- 2億9540万
- 2015年12月31日 +58.27%
- 4億6753万
- 2016年3月31日 -6.13%
- 4億3889万
- 2016年6月30日 -17.39%
- 3億6257万
- 2016年9月30日 -5.79%
- 3億4158万
- 2016年12月31日 -3.03%
- 3億3125万
- 2017年3月31日 -26.21%
- 2億4441万
- 2017年6月30日 +150.02%
- 6億1108万
- 2017年9月30日 -64.75%
- 2億1543万
- 2017年12月31日 -47.63%
- 1億1282万
- 2018年3月31日 +45.16%
- 1億6378万
- 2018年6月30日 -7.73%
- 1億5112万
- 2018年9月30日 -26.36%
- 1億1128万
- 2018年12月31日 +10.95%
- 1億2347万
- 2019年3月31日 +42.56%
- 1億7602万
- 2019年6月30日 +29.64%
- 2億2820万
- 2019年9月30日 -6.26%
- 2億1391万
- 2019年12月31日 -25.57%
- 1億5922万
- 2020年3月31日 +60.64%
- 2億5576万
- 2020年6月30日 -5.93%
- 2億4060万
個別
- 2009年3月31日
- 3億2117万
- 2010年3月31日 -16.81%
- 2億6718万
- 2011年3月31日 -20.09%
- 2億1351万
- 2012年3月31日 +101.37%
- 4億2994万
- 2013年3月31日 +7.19%
- 4億6085万
- 2014年3月31日 -59.45%
- 1億8688万
- 2015年3月31日 +64.4%
- 3億722万
- 2016年3月31日 +42.08%
- 4億3651万
- 2017年3月31日 -44.04%
- 2億4426万
- 2018年3月31日 -33%
- 1億6366万
- 2019年3月31日 +6.89%
- 1億7493万
- 2020年3月31日 +45.88%
- 2億5520万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準及び評価方法
(1)有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式
総平均法(月別)による原価法によっております。
その他の有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は総平均法(月別)により算定)によっております。
時価のないもの
総平均法(月別)に基づく原価法によっております。
(2)たな卸資産の評価基準及び評価方法
商品及び製品・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
仕掛品・・・・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
原材料及び貯蔵品・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。2020/06/26 14:54 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 商品及び製品・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。2020/06/26 14:54
仕掛品・・・・・・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。
原材料及び貯蔵品・総平均法(月別)による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によって評価しております。