#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産
定額法によっております。ただし、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2019/07/02 10:56
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注)1 無形固定資産の金額は資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。
2019/07/02 10:56
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: デリバティブ
時価法によっております。2019/07/02 10:56
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
時価のあるもの
決算期末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)によっております。
時価のないもの
移動平均法による原価法によっております。
2 デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3 たな卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 5～50年
機械及び装置、車両運搬具 2～20年2019/07/02 10:56