#1 会計方針に関する事項（連結）: デリバティブ
時価法によっております。2023/06/29 14:24
#2 有形固定資産等明細表（連結）: (注) 無形固定資産の金額は資産総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2023/06/29 14:24
#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）: 前事業年度において、独立掲記しておりました「建物」4,406百万円、「減価償却累計額」△3,806百万円、「構築物」1,614百万円、「減価償却累計額」△1,456百万円、「機械及び装置」14,759百万円、「減価償却累計額」△13,069百万円、「車両運搬具」163百万円、「減価償却累計額」△144百万円、「工具、器具及び備品」975百万円、「減価償却累計額」△842百万円は、「建物」599百万円、「構築物」157百万円、「機械及び装置」1,689百万円、「車両運搬具」18百万円、「工具、器具及び備品」132百万円として表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「ソフトウエア」2百万円、「その他」4百万円は、「無形固定資産」に含めて表示しております。
前事業年度において、独立掲記しておりました「長期前払費用」14百万円は、「その他」に含めて表示しております。
2023/06/29 14:24
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定)によっております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 デリバティブ取引の評価基準及び評価方法
時価法によっております。
3 棚卸資産の評価基準及び評価方法
先入先出法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
4 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物、構築物 5～50年
機械及び装置、車両運搬具 2～20年2023/06/29 14:24