東洋水産（2875）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 16億2600万
2010年9月30日 +78.17%: 28億9700万
2010年12月31日 +154.95%: 73億8600万
2011年3月31日 -0.11%: 73億7800万
2011年6月30日 -63.38%: 27億200万
2011年9月30日 +33.64%: 36億1100万
2011年12月31日 +148.68%: 89億8000万
2012年3月31日 +86.75%: 167億7000万
2012年6月30日 -88.17%: 19億8400万
2012年9月30日 +170.77%: 53億7200万
2012年12月31日 +228.05%: 176億2300万
2013年3月31日 +52.18%: 268億1900万
2013年6月30日 -62.47%: 100億6500万
2013年9月30日 +51.2%: 152億1800万
2013年12月31日 +84.53%: 280億8200万
2014年3月31日 +5.85%: 297億2600万
2014年6月30日 -91.14%: 26億3400万
2014年9月30日 +393.66%: 130億300万
2014年12月31日 +114.11%: 278億4100万
2015年3月31日 +16.03%: 323億400万
2015年6月30日 -78.65%: 68億9600万
2015年9月30日 +19.91%: 82億6900万
2015年12月31日 +126.47%: 187億2700万
2016年3月31日 -35.83%: 120億1700万
2016年6月30日: -21億100万
2016年9月30日: 11億3000万
2016年12月31日 +999.99%: 211億5500万
2017年3月31日 +4.33%: 220億7200万
2017年6月30日 -75.14%: 54億8700万
2017年9月30日 +92.84%: 105億8100万
2017年12月31日 +87.64%: 198億5400万
2018年3月31日 -22.63%: 153億6100万
2018年6月30日 -35.57%: 98億9700万
2018年9月30日 +63.37%: 161億6900万
2018年12月31日 +14.5%: 185億1400万
2019年3月31日 +24.9%: 231億2400万
2019年6月30日 -96.58%: 7億9000万
2019年9月30日 +620%: 56億8800万
2019年12月31日 +168.81%: 152億9000万
2020年3月31日 +21.52%: 185億8100万
2020年6月30日 -57.19%: 79億5400万
2020年9月30日 +64.26%: 130億6500万
2020年12月31日 +43.78%: 187億8500万
2021年3月31日 +79.09%: 336億4200万
2021年6月30日 -82.77%: 57億9500万
2021年9月30日 +120.67%: 127億8800万
2021年12月31日 +78.56%: 228億3400万
2022年3月31日 +45.24%: 331億6400万
2022年6月30日 -28.26%: 237億9300万
2022年9月30日 +61.22%: 383億5900万
2022年12月31日 -2.67%: 373億3500万
2023年3月31日 +25.75%: 469億4700万
2023年6月30日 -45.6%: 255億3700万
2023年9月30日 +78.04%: 454億6700万
2023年12月31日 +16.31%: 528億8200万
2024年3月31日 +55.41%: 821億8600万
2024年6月30日 -63.52%: 299億8000万
2024年9月30日 -16.68%: 249億8000万
2024年12月31日 +147.68%: 618億7000万
2025年3月31日 +0.9%: 624億2600万
2025年6月30日 -83.97%: 100億800万
2025年9月30日 +248.64%: 348億9200万
2025年12月31日 +92.77%: 672億6000万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/26 12:03
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額

2025/06/26 12:03
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項
ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号
2025/06/26 12:03