ブルドックソース（2804）の支払手形及び買掛金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 17億1791万
2009年3月31日 -2.75%: 16億7072万
2010年3月31日 -2.35%: 16億3147万
2010年12月31日 +8.17%: 17億6483万
2011年3月31日 -6.7%: 16億4666万
2011年6月30日 +15.63%: 19億397万
2011年9月30日 -22.48%: 14億7604万
2011年12月31日 +20.15%: 17億7350万
2012年3月31日 -1.07%: 17億5446万
2012年6月30日 +5.2%: 18億4561万
2012年9月30日 -8.77%: 16億8377万
2012年12月31日 +4.29%: 17億5602万
2013年3月31日 -3.51%: 16億9436万
2013年6月30日 +10.14%: 18億6609万
2013年9月30日 -15.01%: 15億8590万
2013年12月31日 +16.82%: 18億5257万
2014年3月31日 -11.09%: 16億4706万
2014年6月30日 +10.91%: 18億2674万
2014年9月30日 -10.23%: 16億3981万
2014年12月31日 +17.81%: 19億3181万
2015年3月31日 -13.71%: 16億6691万
2015年6月30日 +10.42%: 18億4059万
2015年9月30日 -8.8%: 16億7865万
2015年12月31日 +8.3%: 18億1792万
2016年3月31日 -8.59%: 16億6183万
2016年6月30日 +12.09%: 18億6267万
2016年9月30日 -12.21%: 16億3519万
2016年12月31日 +16.1%: 18億9849万
2017年3月31日 -12.77%: 16億5612万
2017年6月30日 +2.21%: 16億9273万
2017年9月30日 +11.49%: 18億8721万
2017年12月31日 -3.85%: 18億1447万
2018年3月31日 -6.52%: 16億9623万
2018年6月30日 +15.35%: 19億5662万
2018年9月30日 -3.93%: 18億7971万
2018年12月31日 +3.75%: 19億5023万
2019年3月31日 -7.78%: 17億9853万
2019年6月30日 -9.96%: 16億1944万
2019年9月30日 -17.89%: 13億2965万
2019年12月31日 +23.81%: 16億4630万
2020年3月31日 -14.31%: 14億1071万
2020年6月30日 +9.86%: 15億4982万
2020年9月30日 -13.09%: 13億4689万
2020年12月31日 +23.07%: 16億5767万
2021年3月31日 -12.01%: 14億5853万
2021年6月30日 +0.63%: 14億6765万
2021年9月30日 -2.11%: 14億3670万
2021年12月31日 +14.5%: 16億4504万
2022年3月31日 -10.17%: 14億7770万
2022年6月30日 +2.83%: 15億1959万
2022年9月30日 +0.52%: 15億2746万
2022年12月31日 +34.74%: 20億5816万
2023年3月31日 -9.71%: 18億5835万
2023年6月30日 -14.18%: 15億9481万
2023年9月30日 -0.52%: 15億8646万
2023年12月31日 +2.91%: 16億3269万
2024年3月31日 +6.52%: 17億3910万
2024年6月30日 +9.83%: 19億1000万
2024年9月30日 -20.64%: 15億1576万
2024年12月31日 +23.57%: 18億7300万
2025年3月31日 -15.04%: 15億9122万
2025年6月30日 +2.37%: 16億2900万
2025年9月30日 -11.9%: 14億3507万
2025年12月31日 +25.29%: 17億9800万

有報情報

#1 金融商品関係、連結財務諸表（連結）: 営業債権である売掛金は、顧客の信用リスクに晒されております。投資有価証券は、主に取引先企業との業務提携等に関する株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務並びに未払金は、1年以内の支払期日であります。借入金は、運転資金及び設備投資資金の調達を目的としたものであります。
(3) 金融商品に係るリスク管理体制
2025/06/24 10:00