構築物(純額)
個別
- 2017年3月31日
- 2億5198万
- 2018年3月31日 +77.17%
- 4億4644万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法によっております。2018/06/27 13:03
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 - #2 固定資産売却損の注記(連結)
- ※5 固定資産除却損の内訳2018/06/27 13:03
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 938 千円 7,384 千円 機械装置及び運搬具 4,036 千円 16,882 千円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 円2018/06/27 13:03
構築物 〃 第三期工事 ユーティリティ工事 195,733 千円
機械及び装置 〃 第三期工事 製造設備 1,598,395 千円 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
機械装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
商標権
定額法(10年)によっております。
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/27 13:03