構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 10:42

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	7,384	千円	-	千円
機械装置及び運搬具	16,882	千円	696	千円

2019/06/27 10:42

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)		当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	-	千円	98,924	千円
機械装置及び運搬具	301	千円	-	千円

2019/06/27 10:42

#4 有形固定資産等明細表（連結）

建物 亀島ビル、本郷ハイム 802,729千円
構築物 本郷ハイム 23,531千円
土地 亀島ビル、本郷ハイム 54,874千円

2019/06/27 10:42

#5 減損損失に関する注記（連結）

鳩ヶ谷工場において機械装置等の一部が遊休状態となり、将来の用途が定まっていないため、帳簿価額を将来の回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(27,982千円)として特別損失に計上しております。
その内訳は、建物及び構築物1,872千円、機械装置及び運搬具26,110千円であります。なお、当資産グループの回収可能価額は、正味売却価額により測定しており、正味売却価額を零として評価しております。

2019/06/27 10:42

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年～50年
機械装置 10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
商標権
定額法(10年)によっております。
ソフトウェア(自社利用分)
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2019/06/27 10:42