太陽化学（2902）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億3035万
2010年9月30日 +6.3%: 3億5116万
2010年12月31日 +79.36%: 6億2984万
2011年3月31日 +17.37%: 7億3926万
2011年6月30日 -26.75%: 5億4154万
2011年9月30日 +46.09%: 7億9116万
2011年12月31日 +13.04%: 8億9429万
2012年3月31日 +32.36%: 11億8373万
2012年6月30日 -63.78%: 4億2873万
2012年9月30日 +64.44%: 7億500万
2012年12月31日 +141.88%: 17億523万
2013年3月31日 +46.03%: 24億9020万
2013年6月30日 -73.48%: 6億6031万
2013年9月30日 +63.89%: 10億8218万
2013年12月31日 +66.55%: 18億239万
2014年3月31日 +5.38%: 18億9932万
2014年6月30日 -82.13%: 3億3934万
2014年9月30日 +261.44%: 12億2654万
2014年12月31日 +95.21%: 23億9434万
2015年3月31日 +24.92%: 29億9101万
2015年6月30日 -74.13%: 7億7386万
2015年9月30日 +14.95%: 8億8959万
2015年12月31日 +113.56%: 18億9981万
2016年3月31日 -9.85%: 17億1264万
2016年6月30日 -95.45%: 7796万
2016年9月30日 +807.05%: 7億718万
2016年12月31日 +168.14%: 18億9627万
2017年3月31日 +25.11%: 23億7242万
2017年6月30日 -57.27%: 10億1378万
2017年9月30日 +75.88%: 17億8305万
2017年12月31日 +56.2%: 27億8504万
2018年3月31日 +8.33%: 30億1716万
2018年6月30日 -68.18%: 9億6002万
2018年9月30日 +58.28%: 15億1951万
2018年12月31日 +25.6%: 19億851万
2019年3月31日 +35.93%: 25億9418万
2019年6月30日 -78.18%: 5億6605万
2019年9月30日 +130.66%: 13億565万
2019年12月31日 +81.71%: 23億7243万
2020年3月31日 +16.38%: 27億6113万
2020年6月30日 -54.06%: 12億6837万
2020年9月30日 +86.05%: 23億5981万
2020年12月31日 +29.16%: 30億4801万
2021年3月31日 +23.59%: 37億6707万
2021年6月30日 -67.04%: 12億4154万
2021年9月30日 +95.46%: 24億2668万
2021年12月31日 +27.58%: 30億9591万
2022年3月31日 +32.65%: 41億685万
2022年6月30日 -64.18%: 14億7097万
2022年9月30日 +46.56%: 21億5587万
2022年12月31日 +10.71%: 23億8678万
2023年3月31日 +32.6%: 31億6480万
2023年6月30日 -54.74%: 14億3223万
2023年9月30日 +85.42%: 26億5565万
2023年12月31日 +14.79%: 30億4854万
2024年3月31日 +17.08%: 35億6938万
2024年6月30日 -53.68%: 16億5334万
2024年9月30日 +16.63%: 19億2822万
2024年12月31日 +90.71%: 36億7731万
2025年3月31日 +16.8%: 42億9504万
2025年6月30日 -76.57%: 10億636万
2025年9月30日 +175.6%: 27億7355万
2025年12月31日 +80.86%: 50億1627万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/20 13:41
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/20 13:41
#3 会計方針に関する事項（連結）: 過去勤務費用については、その発生時に一時償却しております。
数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
なお、期末において年金資産残高が退職給付債務を超過している場合には、超過額を退職給付に係る資産として計上しております。
2025/06/20 13:41