- 2902
- 2026/09/04
- 時価
- 640億円
- PER 予
- 9.5倍
- 2010年以降
- 4.65-24倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.82倍
- 2010年以降
- 0.41-1.01倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 3.71%
- ROE 予
- 8.66%
- ROA 予
- 6.94%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
太陽化学（2902）の非支配株主持分の推移 - 四半期
連結
- 2015年3月31日
- 10億6113万
- 2015年6月30日 +5.72%
- 11億2186万
- 2015年9月30日 -7.95%
- 10億3266万
- 2015年12月31日 -1.8%
- 10億1403万
- 2016年3月31日 -3.65%
- 9億7698万
- 2016年6月30日 -8.23%
- 8億9653万
- 2016年9月30日 +1.36%
- 9億868万
- 2016年12月31日 +18.27%
- 10億7473万
- 2017年3月31日 +3.35%
- 11億1077万
- 2017年6月30日 -0.07%
- 11億1005万
- 2017年9月30日 +1.62%
- 11億2806万
- 2017年12月31日 +5.49%
- 11億8999万
- 2018年3月31日 -4.59%
- 11億3538万
- 2018年6月30日 +3.6%
- 11億7628万
- 2018年9月30日 -25.35%
- 8億7810万
- 2018年12月31日 -3.29%
- 8億4922万
- 2019年3月31日 +3.09%
- 8億7542万
- 2019年6月30日 -1.04%
- 8億6628万
- 2019年9月30日 +0.21%
- 8億6812万
- 2019年12月31日 +2.64%
- 8億9106万
- 2020年3月31日 -0.23%
- 8億8905万
- 2020年6月30日 +3.69%
- 9億2184万
- 2020年9月30日 +4.43%
- 9億6270万
- 2020年12月31日 +3.71%
- 9億9845万
- 2021年3月31日 +8.78%
- 10億8614万
- 2021年6月30日 +17.78%
- 12億7923万
- 2021年9月30日 +2.31%
- 13億882万
- 2021年12月31日 +0.72%
- 13億1822万
- 2022年3月31日 +1.18%
- 13億3372万
- 2022年6月30日 -4.79%
- 12億6988万
- 2022年9月30日 +4.16%
- 13億2276万
- 2022年12月31日 +0.5%
- 13億2944万
- 2023年3月31日 +6.75%
- 14億1915万
- 2023年6月30日 +10.33%
- 15億6572万
- 2023年9月30日 +1.53%
- 15億8965万
- 2023年12月31日 -1.12%
- 15億7186万
- 2024年3月31日 -0.51%
- 15億6381万
- 2024年6月30日 +8.85%
- 17億224万
- 2024年9月30日 -8.53%
- 15億5704万
- 2024年12月31日 +9.06%
- 16億9805万
- 2025年3月31日 -3.19%
- 16億4381万
- 2025年6月30日 -0.67%
- 16億3275万
- 2025年9月30日 -5.26%
- 15億4690万
- 2025年12月31日 +10.83%
- 17億1447万
- 2026年3月31日 -5.96%
- 16億1228万
- 2026年6月30日 +7.63%
- 17億3532万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債は、前連結会計年度末に比較して19億22百万円増加して142億52百万円となりました。主な負債の変動は、支払手形及び買掛金の増加16億67百万円、未払法人税等の増加3億95百万円、賞与引当金の増加2億54百万円、流動負債その他の増加5億76百万円、固定負債その他の増加1億96百万円、短期借入金の減少12億円です。2023/11/07 9:15
純資産は、前連結会計年度末に比較して19億56百万円増加して482億49百万円となりました。これは主に、親会社株主に帰属する四半期純利益17億21百万円の計上、その他有価証券評価差額金の増加3億5百万円、為替換算調整勘定の増加4億13百万円、非支配株主持分の増加1億70百万円、配当金の支払による減少6億94百万円によるものです。
この結果、自己資本比率は前連結会計年度末の76.5%から74.7%となりました。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
