要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 15～50年
機械装置及び運搬具 5～10年
(ロ)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。2022/07/06 13:56

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)		当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)
建物及び構築物	1	百万円	1	百万円
機械装置及び運搬具	9	百万円	24	百万円

2022/07/06 13:56

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	前連結会計年度(2021年3月31日)		当連結会計年度(2022年3月31日)
建物及び構築物	3,922	百万円	3,740	百万円
土地	1,140	百万円	1,140	百万円

担保付債務

2022/07/06 13:56

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2022/07/06 13:56