一正蒲鉾（2904）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: -9119万
2010年12月31日: 6億4774万
2011年3月31日 +34.95%: 8億7415万
2011年6月30日 -87.59%: 1億847万
2011年9月30日 -92.25%: 840万
2011年12月31日 +999.99%: 7億7142万
2012年3月31日 +46.37%: 11億2910万
2012年6月30日 -18.12%: 9億2447万
2012年9月30日: -1億4933万
2012年12月31日: 6億5847万
2013年3月31日 +61.94%: 10億6630万
2013年6月30日 -14.82%: 9億826万
2013年9月30日 -82.36%: 1億6020万
2013年12月31日 +477.35%: 9億2496万
2014年3月31日 +76.33%: 16億3098万
2014年6月30日 -8.23%: 14億9682万
2014年9月30日: -1億5389万
2014年12月31日: 9億7775万
2015年3月31日 +21.76%: 11億9055万
2015年6月30日 -23.24%: 9億1386万
2015年9月30日: -2億3209万
2015年12月31日: 3億2101万
2016年3月31日 -51.51%: 1億5567万
2016年6月30日 -61.35%: 6017万
2016年9月30日: -3億2655万
2016年12月31日: 7億3110万
2017年3月31日 +34.7%: 9億8481万
2017年6月30日 -13.99%: 8億4708万
2017年9月30日: -1億4640万
2017年12月31日: 5億9589万
2018年3月31日 +17.36%: 6億9935万
2018年6月30日 +8.04%: 7億5556万
2018年9月30日: -3億8410万
2018年12月31日: 2億2405万
2019年3月31日 +172.17%: 6億980万
2019年6月30日 -47.94%: 3億1747万
2019年9月30日: -2億2901万
2019年12月31日: 6億6865万
2020年3月31日 +69.18%: 11億3125万
2020年6月30日 -77.18%: 2億5819万
2020年9月30日 +0.81%: 2億6026万
2020年12月31日 +414.98%: 13億4033万
2021年3月31日 +34.01%: 17億9623万
2021年6月30日 +42.29%: 25億5592万
2021年9月30日 -96.62%: 8651万
2021年12月31日 +487.83%: 5億854万
2022年3月31日 -6.03%: 4億7788万
2022年6月30日 +6.63%: 5億955万
2022年9月30日: -1億3609万
2022年12月31日: 2億574万
2023年3月31日 -75.13%: 5116万
2023年6月30日: -6104万
2023年9月30日: 4678万
2023年12月31日 +999.99%: 7億6688万
2024年3月31日 +55.51%: 11億9259万
2024年6月30日 -3.82%: 11億4706万
2024年9月30日 -95.58%: 5073万
2024年12月31日 +999.99%: 8億1112万
2025年3月31日 -2.34%: 7億9217万
2025年6月30日 -28.66%: 5億6510万
2025年9月30日 -92.36%: 4319万
2025年12月31日 +999.99%: 6億4025万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/22 10:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/22 10:02