2814 佐藤食品工業

2814
2026/04/06
時価
239億円
PER 予
38.55倍
2010年以降
4.35-76.22倍
(2010-2025年)
PBR
1.21倍
2010年以降
0.3-1.02倍
(2010-2025年)
配当 予
1.29%
ROE 予
3.13%
ROA 予
2.73%
資料
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佐藤食品工業(2814)の建物(純額)の推移 - 全期間

【期間】

個別

2008年3月31日
15億6387万
2009年3月31日 +85.29%
28億9768万
2010年3月31日 -3.19%
28億526万
2010年12月31日 -2.19%
27億4390万
2011年3月31日 -3.26%
26億5433万
2011年6月30日 -1.5%
26億1454万
2011年9月30日 -1.5%
25億7545万
2011年12月31日 -1.6%
25億3427万
2012年3月31日 -1.63%
24億9296万
2012年6月30日 -1.52%
24億5518万
2012年9月30日 -1.49%
24億1863万
2012年12月31日 -1.5%
23億8233万
2013年3月31日 -1.14%
23億5526万
2013年6月30日 -1.47%
23億2053万
2013年9月30日 -1.5%
22億8563万
2013年12月31日 -1.53%
22億5065万
2014年3月31日 -1.57%
22億1525万
2014年6月30日 -1.48%
21億8241万
2014年9月30日 -1.47%
21億5032万
2014年12月31日 -1.47%
21億1876万
2015年3月31日 -1.34%
20億9038万
2015年6月30日 -1.23%
20億6460万
2015年9月30日 -1.3%
20億3776万
2015年12月31日 -1.52%
20億686万
2016年3月31日 -1.54%
19億7595万
2016年6月30日 -1.45%
19億4738万
2016年9月30日 -1.45%
19億1907万
2016年12月31日 -1.48%
18億9070万
2017年3月31日 -1.54%
18億6162万
2017年6月30日 -1.4%
18億3560万
2017年9月30日 -1.48%
18億835万
2017年12月31日 -1.39%
17億8327万
2018年3月31日 -1%
17億6547万
2018年6月30日 -1.18%
17億4458万
2018年9月30日 -0.22%
17億4074万
2018年12月31日 -1.4%
17億1631万
2019年3月31日 -0.58%
17億643万
2019年6月30日 -1.6%
16億7908万
2019年9月30日 -1.11%
16億6044万
2019年12月31日 -1.43%
16億3668万
2020年3月31日 -1.61%
16億1035万
2020年6月30日 -1.15%
15億9188万
2020年9月30日 -1.55%
15億6721万
2020年12月31日 -1.69%
15億4080万
2021年3月31日 -0.34%
15億3553万
2021年6月30日 -1.33%
15億1517万
2021年9月30日 -0.44%
15億845万
2021年12月31日 -1.78%
14億8154万
2022年3月31日 -1.41%
14億6063万
2022年6月30日 -1.52%
14億3836万
2022年9月30日 -1.58%
14億1563万
2022年12月31日 -1.89%
13億8882万
2023年3月31日 +1.35%
14億757万
2023年6月30日 -0.9%
13億9492万
2023年9月30日 -1.04%
13億8047万
2023年12月31日 -1.57%
13億5886万
2024年3月31日 -1.99%
13億3183万
2024年6月30日 -1.5%
13億1182万
2024年9月30日 +1.24%
13億2809万
2024年12月31日 -2.08%
13億40万
2025年3月31日 -1.91%
12億7550万
2025年9月30日 +0.07%
12億7642万
2025年12月31日 -1.52%
12億5697万

有報情報

#1 固定資産除却損の注記
※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
建物306千円199千円
機械及び装置384千円3,235千円
2025/06/23 15:53
#2 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法
ただし、機械及び装置および1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、次のとおりであります。
2025/06/23 15:53

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