建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 7～47年
構築物 7～60年
機械及び装置 4～12年
車両運搬具 4～6年
工具、器具及び備品 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用ソフトウェアは社内における見込み利用可能期間(5年)における定額法で償却しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/22 15:00

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	17,667千円	16,137千円
工具、器具及び備品	362	480

2015/06/22 15:00

#3 担保に供している資産の注記

担保に供している資産は、次のとおりです。

	前事業年度(平成25年3月31日)		当事業年度(平成26年3月31日)
原材料	-		442,048
建物	992,709		959,251
土地	1,147,297		1,147,297

担保付債務は、次のとおりです。

2015/06/22 15:00