ケンコーマヨネーズ（2915）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 3億4700万
2010年9月30日 +116.14%: 7億5000万
2010年12月31日 +65.73%: 12億4300万
2011年3月31日 +2.17%: 12億7000万
2011年6月30日 -87.87%: 1億5400万
2011年9月30日 +212.34%: 4億8100万
2011年12月31日 +83.37%: 8億8200万
2012年3月31日 +20.75%: 10億6500万
2012年6月30日 -56.06%: 4億6800万
2012年9月30日 +65.6%: 7億7500万
2012年12月31日 +62.45%: 12億5900万
2013年3月31日 +37.81%: 17億3500万
2013年6月30日 -61.15%: 6億7400万
2013年9月30日 +63.95%: 11億500万
2013年12月31日 +25.97%: 13億9200万
2014年3月31日 +3.3%: 14億3800万
2014年6月30日 -69.61%: 4億3700万
2014年9月30日 +91.53%: 8億3700万
2014年12月31日 +80.53%: 15億1100万
2015年3月31日 +40.44%: 21億2200万
2015年6月30日 -63.95%: 7億6500万
2015年9月30日 +69.54%: 12億9700万
2015年12月31日 +58.98%: 20億6200万
2016年3月31日 -18.33%: 16億8400万
2016年6月30日 -59.38%: 6億8400万
2016年9月30日 +138.89%: 16億3400万
2016年12月31日 +61.44%: 26億3800万
2017年3月31日 +13.68%: 29億9900万
2017年6月30日 -72.12%: 8億3600万
2017年9月30日 +103.83%: 17億400万
2017年12月31日 +63.26%: 27億8200万
2018年3月31日 +15.13%: 32億300万
2018年6月30日 -80.92%: 6億1100万
2018年9月30日 +75.78%: 10億7400万
2018年12月31日 +29.52%: 13億9100万
2019年3月31日 +78%: 24億7600万
2019年6月30日 -87.36%: 3億1300万
2019年9月30日 +208.31%: 9億6500万
2019年12月31日 +77.41%: 17億1200万
2020年3月31日 -0.93%: 16億9600万
2020年6月30日 -91.57%: 1億4300万
2020年9月30日 +339.16%: 6億2800万
2020年12月31日 +102.55%: 12億7200万
2021年3月31日 +47.01%: 18億7000万
2021年6月30日 -79.84%: 3億7700万
2021年9月30日 +108.49%: 7億8600万
2021年12月31日 +44.91%: 11億3900万
2022年3月31日 +40.83%: 16億400万
2022年6月30日 -76.31%: 3億8000万
2022年9月30日 +116.05%: 8億2100万
2022年12月31日 -44.82%: 4億5300万
2023年3月31日 +0.44%: 4億5500万
2023年6月30日 +16.04%: 5億2800万
2023年9月30日 +99.05%: 10億5100万
2023年12月31日 +97.62%: 20億7700万
2024年3月31日 +33.32%: 27億6900万
2024年6月30日 -48.57%: 14億2400万
2024年9月30日 +46.21%: 20億8200万
2024年12月31日 +73.82%: 36億1900万
2025年3月31日 -1.99%: 35億4700万
2025年6月30日 -86.64%: 4億7400万
2025年9月30日 +159.07%: 12億2800万
2025年12月31日 +108.63%: 25億6200万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 14:02
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 14:02
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/24 14:02