- 2831
- 2026/10/09
- 時価
- 371億円
- PER 予
- 11.28倍
- 2010年以降
- 赤字-39.97倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.68倍
- 2010年以降
- 0.56-1.31倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.95%
- ROE 予
- 6.03%
- ROA 予
- 3.63%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定負債
連結
- 2018年3月31日
- 14億6403万
- 2019年3月31日 +19.93%
- 17億5581万
個別
- 2018年3月31日
- 15億2994万
- 2019年3月31日 +16.41%
- 17億8102万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用に伴う変更)2019/06/27 14:52
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当事業年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更しています。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」496,268千円は、「固定負債」の「繰延税金負債」1,138,049千円と相殺して、「固定負債」の「繰延税金負債」641,780千円として表示しており、変更前と比べて総資産が496,268千円減少しています。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」の適用にともなう変更)2019/06/27 14:52
「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 平成30年2月16日。以下「税効果会計基準一部改正」という。)を当連結会計年度の期首から適用し、繰延税金資産は投資その他の資産の区分に表示し、繰延税金負債は固定負債の区分に表示する方法に変更するとともに、税効果会計関係注記を変更しています。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「繰延税金資産」が501,684千円減少し、「投資その他の資産」の「繰延税金資産」が4,278千円増加し、「固定負債」の「繰延税金負債」が497,406千円減少しています。