構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 2億69万
- 2009年3月31日 -7.42%
- 1億8579万
- 2010年3月31日 -8.05%
- 1億7084万
- 2011年3月31日 -6.3%
- 1億6008万
- 2012年3月31日 +31.43%
- 2億1039万
- 2013年3月31日 +8.29%
- 2億2784万
- 2014年3月31日 -36.6%
- 1億4444万
- 2015年3月31日 -12.67%
- 1億2614万
- 2016年3月31日 -8.91%
- 1億1490万
- 2017年3月31日 -13.05%
- 9990万
- 2018年3月31日 +63.17%
- 1億6301万
- 2019年3月31日 +51.68%
- 2億4725万
- 2020年3月31日 -6.44%
- 2億3133万
- 2021年3月31日 +15.57%
- 2億6735万
- 2022年3月31日 -9.66%
- 2億4153万
- 2023年3月31日 -1.25%
- 2億3851万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ①有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 15:03
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備および構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。 - #2 固定資産売却損の注記（連結）
- ※8 固定資産売却損の内訳2023/06/29 15:03
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 - 9,997千円 機械装置及び運搬具 - 6,157 - #3 固定資産売却益の注記（連結）
- ※5 固定資産売却益の内訳2023/06/29 15:03
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 -千円 513千円 機械装置及び運搬具 6,499 2,924 - #4 固定資産除却損の注記（連結）
- ※7 固定資産除却損の内訳2023/06/29 15:03
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 建物及び構築物 47,906千円 3,832千円 機械装置及び運搬具 6,839 34,646 - #5 担保に供している資産の注記（連結）
- 担保資産2023/06/29 15:03
担保付債務前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 建物及び構築物 196,063千円 183,015千円 土地 586,715 586,715
- #6 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは、以下の資産グループについて減損損失を計上しています。2023/06/29 15:03
当社グループは、事業用資産については主として管理会計上の事業区分にもとづく製品群をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、また、賃貸用資産および遊休資産については個別の物件ごとにグルーピングを行い、各資産グループについて減損損失を認識するかどうかの判定を行っています。場所 用途 種類 減損損失(千円) 三重県桑名郡木曽岬町 乾物製品製造工場等 建物及び構築物機械装置及び運搬具、土地 878,168
乾物製品製造工場等については、収益性が低下したことにより、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(建物及び構築物486,490千円、機械装置及び運搬具174,854千円、土地216,823千円)として特別損失に計上しています。なお、回収可能価額は正味売却価額を使用し、外部の専門家による「鑑定評価書」および「動産評価書」にもとづく金額で評価しています。 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2023/06/29 15:03
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物付属設備および構築物については定額法)を採用しています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。