2925 ピックルスコーポレーション

2925
2022/08/29
時価
151億円
PER 予
8.6倍
2010年以降
2.38-17.37倍
(2010-2022年)
PBR
0.9倍
2010年以降
0.22-1.79倍
(2010-2022年)
配当 予
1.7%
ROE 予
10.5%
ROA 予
6.7%
資料
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ピックルスコーポレーション(2925)の賞与引当金の推移 - 通期

【期間】

連結

2009年2月28日
8624万
2010年2月28日 +2.88%
8873万
2011年2月28日 -1.01%
8783万
2012年2月29日 +37.46%
1億2074万
2013年2月28日 -24.57%
9107万
2014年2月28日 -3.21%
8814万
2015年2月28日 -0.47%
8773万
2016年2月29日 +9.5%
9606万
2017年2月28日 +6.03%
1億186万
2018年2月28日 +13.56%
1億1566万
2019年2月28日 +12.35%
1億2995万
2020年2月29日 +3.88%
1億3500万
2021年2月28日 +38.52%
1億8700万
2022年2月28日 -11.23%
1億6600万

個別

2009年2月28日
7525万
2010年2月28日 +1.57%
7643万
2011年2月28日 -2.07%
7485万
2012年2月29日 +35.89%
1億171万
2013年2月28日 -26.75%
7450万
2014年2月28日 -5.38%
7049万
2015年2月28日 -2.12%
6899万
2016年2月29日 +7.79%
7437万
2017年2月28日 +6.18%
7896万
2018年2月28日 +7.73%
8507万
2019年2月28日 +1.83%
8662万
2020年2月29日 +2.74%
8900万
2021年2月28日 +42.7%
1億2700万
2022年2月28日 -15.75%
1億700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は下記のとおりであります。
前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)
給与及び手当2,5782,598
賞与引当金繰入額141110
役員賞与引当金繰入額10816
退職給付費用5955
2022/05/26 15:03
#2 会計方針に関する事項(連結)
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 投資損失引当金
投資等に対する損失に備えるため、投資先の財務状況等を勘案し、必要と認められる金額を計上しております。2022/05/26 15:03
#3 引当金明細表(連結)
科目当期首残高当期増加額当期減少額当期末残高
投資損失引当金89-89-
賞与引当金127107127107
役員賞与引当金89-89-
2022/05/26 15:03
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2021年2月28日)当事業年度(2022年2月28日)
繰延税金資産
賞与引当金39百万円32百万円
未払事業税2726
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2022/05/26 15:03
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2021年2月28日)当連結会計年度(2022年2月28日)
税務上の繰越欠損金(注)2171百万円184百万円
賞与引当金5749
未払事業税5339
(注)1.評価性引当額が1百万円増加しております。この主な内容は、連結子会社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加であります。
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2022/05/26 15:03
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
4 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等の特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 投資損失引当金
投資等に対する損失に備えるため、投資先の財務状況等を勘案し、必要と認められる金額を計上しております。2022/05/26 15:03

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