ピックルスコーポレーション(2925)の賞与引当金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 8624万
- 2010年2月28日 +2.88%
- 8873万
- 2011年2月28日 -1.01%
- 8783万
- 2012年2月29日 +37.46%
- 1億2074万
- 2013年2月28日 -24.57%
- 9107万
- 2014年2月28日 -3.21%
- 8814万
- 2015年2月28日 -0.47%
- 8773万
- 2016年2月29日 +9.5%
- 9606万
- 2017年2月28日 +6.03%
- 1億186万
- 2018年2月28日 +13.56%
- 1億1566万
- 2019年2月28日 +12.35%
- 1億2995万
- 2020年2月29日 +3.88%
- 1億3500万
- 2021年2月28日 +38.52%
- 1億8700万
- 2022年2月28日 -11.23%
- 1億6600万
個別
- 2009年2月28日
- 7525万
- 2010年2月28日 +1.57%
- 7643万
- 2011年2月28日 -2.07%
- 7485万
- 2012年2月29日 +35.89%
- 1億171万
- 2013年2月28日 -26.75%
- 7450万
- 2014年2月28日 -5.38%
- 7049万
- 2015年2月28日 -2.12%
- 6899万
- 2016年2月29日 +7.79%
- 7437万
- 2017年2月28日 +6.18%
- 7896万
- 2018年2月28日 +7.73%
- 8507万
- 2019年2月28日 +1.83%
- 8662万
- 2020年2月29日 +2.74%
- 8900万
- 2021年2月28日 +42.7%
- 1億2700万
- 2022年2月28日 -15.75%
- 1億700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※1 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は下記のとおりであります。2022/05/26 15:03
前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日) 当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日) 給与及び手当 2,578 2,598 賞与引当金繰入額 141 110 役員賞与引当金繰入額 108 16 退職給付費用 59 55 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
(3)重要な引当金の計上基準
① 貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
② 投資損失引当金
投資等に対する損失に備えるため、投資先の財務状況等を勘案し、必要と認められる金額を計上しております。2022/05/26 15:03 - #3 引当金明細表(連結)
- 2022/05/26 15:03
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 投資損失引当金 89 - 89 - 賞与引当金 127 107 127 107 役員賞与引当金 89 - 89 - - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/05/26 15:03
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2021年2月28日) 当事業年度(2022年2月28日) 繰延税金資産 賞与引当金 39百万円 32百万円 未払事業税 27 26
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2022/05/26 15:03
(注)1.評価性引当額が1百万円増加しております。この主な内容は、連結子会社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加であります。前連結会計年度(2021年2月28日) 当連結会計年度(2022年2月28日) 税務上の繰越欠損金(注)2 171百万円 184百万円 賞与引当金 57 49 未払事業税 53 39
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
4 引当金の計上基準
(1)貸倒引当金
債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等の特定の債権については個別に回収可能性を勘案し、回収不能見込額を計上しております。
(2) 投資損失引当金
投資等に対する損失に備えるため、投資先の財務状況等を勘案し、必要と認められる金額を計上しております。2022/05/26 15:03