ピックルスコーポレーション（2925）のその他有価証券評価差額金の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2009年2月28日: -952万
2010年2月28日: -479万
2010年11月30日 -111.67%: -1015万
2011年2月28日: -423万
2011年5月31日 -173.94%: -1159万
2011年8月31日 -31.18%: -1520万
2011年11月30日 -8.21%: -1645万
2012年2月29日: 181万
2012年5月31日: -488万
2012年8月31日: -241万
2012年11月30日: 256万
2013年2月28日 +605.11%: 1809万
2013年5月31日 +113.97%: 3871万
2013年8月31日 -9.91%: 3487万
2013年11月30日 +38.02%: 4813万
2014年2月28日 +1.57%: 4889万
2014年5月31日 +13.61%: 5554万
2014年8月31日 +18.52%: 6583万
2014年11月30日 +19.85%: 7889万
2015年2月28日 +15.24%: 9092万
2015年5月31日 +25.19%: 1億1382万
2015年8月31日 -0.14%: 1億1366万
2015年11月30日 +3.54%: 1億1769万
2016年2月29日 -41.9%: 6837万
2016年5月31日 +26.18%: 8627万
2016年8月31日 -15.18%: 7318万
2016年11月30日 +18.63%: 8682万
2017年2月28日 +12.63%: 9778万
2017年5月31日 +10.4%: 1億795万
2017年8月31日 -6.74%: 1億67万
2017年11月30日 +9.6%: 1億1034万
2018年2月28日 -2.57%: 1億751万
2018年5月31日 +5.92%: 1億1387万
2018年8月31日 -6.52%: 1億644万
2018年11月30日 +9.97%: 1億1706万
2019年2月28日 -19.41%: 9433万
2019年5月31日 -40.64%: 5600万
2019年8月31日 +10.71%: 6200万
2019年11月30日 +24.19%: 7700万
2020年2月29日 -25.97%: 5700万
2020年5月31日 +31.58%: 7500万
2020年8月31日 +4%: 7800万
2020年11月30日 -6.41%: 7300万
2021年2月28日 +10.96%: 8100万
2021年5月31日 +18.52%: 9600万
2021年8月31日 ±0%: 9600万
2021年11月30日 -17.71%: 7900万
2022年2月28日 +48.1%: 1億1700万
2022年5月31日 -13.68%: 1億100万

個別

2009年2月28日: -987万
2010年2月28日: -439万
2011年2月28日: -435万
2012年2月29日: 12万
2013年2月28日 +999.99%: 1168万
2014年2月28日 +209.88%: 3621万
2015年2月28日 +65.72%: 6000万
2016年2月29日 -37.76%: 3735万
2017年2月28日 +58.47%: 5919万
2018年2月28日 +0.92%: 5973万
2019年2月28日 -12.75%: 5212万
2020年2月29日 -55.87%: 2300万
2021年2月28日 +65.22%: 3800万
2022年2月28日 +81.58%: 6900万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）

※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

	前連結会計年度(自 2020年3月1日至 2021年2月28日)	当連結会計年度(自 2021年3月1日至 2022年2月28日)
税効果額	△10	△15
その他有価証券評価差額金	24	36
その他の包括利益合計	24	36

2022/05/26 15:03

#2 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2021年2月28日)	当事業年度(2022年2月28日)
繰延税金負債
その他有価証券評価差額金	△17	△30
資産除去債務に対応する除去費用	△57	△55

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2022/05/26 15:03

#3 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2021年2月28日)	当連結会計年度(2022年2月28日)
資産除去債務に対応する除去費用	△57	△55
その他有価証券評価差額金	△36	△53
差額負債調整勘定	△3	△1

(注)1.評価性引当額が1百万円増加しております。この主な内容は、連結子会社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加であります。
(注)2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額

2022/05/26 15:03