ピエトロ(2818)の土地の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 19億3856万
- 2009年3月31日 +1.54%
- 19億6849万
- 2010年3月31日 ±0%
- 19億6849万
- 2010年12月31日 ±0%
- 19億6849万
- 2011年3月31日 ±0%
- 19億6849万
- 2011年6月30日 ±0%
- 19億6849万
- 2011年9月30日 -0.18%
- 19億6500万
- 2011年12月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2012年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2012年6月30日 +2.1%
- 20億620万
- 2012年9月30日 ±0%
- 20億620万
- 2012年12月31日 ±0%
- 20億620万
- 2013年3月31日 ±0%
- 20億620万
- 2013年6月30日 ±0%
- 20億620万
- 2013年9月30日 ±0%
- 20億620万
- 2013年12月31日 ±0%
- 20億620万
- 2014年3月31日 ±0%
- 20億620万
- 2014年6月30日 ±0%
- 20億620万
- 2014年9月30日 ±0%
- 20億620万
- 2014年12月31日 ±0%
- 20億620万
- 2015年3月31日 ±0%
- 20億620万
- 2015年6月30日 ±0%
- 20億620万
- 2015年9月30日 ±0%
- 20億620万
- 2015年12月31日 ±0%
- 20億620万
- 2016年3月31日 ±0%
- 20億620万
- 2016年6月30日 ±0%
- 20億620万
- 2016年9月30日 ±0%
- 20億620万
- 2016年12月31日 ±0%
- 20億620万
- 2017年3月31日 ±0%
- 20億620万
- 2017年6月30日 ±0%
- 20億620万
- 2017年9月30日 ±0%
- 20億620万
- 2017年12月31日 ±0%
- 20億620万
- 2018年3月31日 ±0%
- 20億620万
- 2018年6月30日 ±0%
- 20億620万
- 2018年9月30日 ±0%
- 20億620万
- 2018年12月31日 ±0%
- 20億620万
- 2019年3月31日 +0.61%
- 20億1834万
- 2019年6月30日 ±0%
- 20億1834万
- 2019年9月30日 ±0%
- 20億1834万
- 2019年12月31日 ±0%
- 20億1834万
- 2020年3月31日 ±0%
- 20億1834万
- 2020年6月30日 +7.33%
- 21億6620万
- 2020年9月30日 ±0%
- 21億6620万
- 2020年12月31日 -6.79%
- 20億1911万
- 2021年3月31日 ±0%
- 20億1911万
- 2021年6月30日 ±0%
- 20億1911万
- 2021年9月30日 +0.06%
- 20億2040万
- 2021年12月31日 ±0%
- 20億2040万
- 2022年3月31日 ±0%
- 20億2040万
- 2022年6月30日 ±0%
- 20億2040万
- 2022年9月30日 ±0%
- 20億2040万
- 2022年12月31日 ±0%
- 20億2040万
- 2023年3月31日 -2.04%
- 19億7920万
- 2023年6月30日 ±0%
- 19億7920万
- 2023年9月30日 ±0%
- 19億7920万
- 2023年12月31日 ±0%
- 19億7920万
- 2024年3月31日 ±0%
- 19億7920万
- 2024年6月30日 +54.85%
- 30億6487万
- 2024年9月30日 ±0%
- 30億6487万
- 2024年12月31日 ±0%
- 30億6487万
- 2025年3月31日 ±0%
- 30億6487万
- 2025年6月30日 -7.92%
- 28億2209万
- 2025年9月30日 ±0%
- 28億2209万
- 2025年12月31日 -2.76%
- 27億4417万
- 2026年3月31日 ±0%
- 27億4417万
- 2026年6月30日 ±0%
- 27億4417万
個別
- 2008年3月31日
- 19億3856万
- 2009年3月31日 +1.54%
- 19億6849万
- 2010年3月31日 ±0%
- 19億6849万
- 2011年3月31日 ±0%
- 19億6849万
- 2012年3月31日 -0.18%
- 19億6500万
- 2013年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2014年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2015年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2016年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2017年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2018年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2019年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2020年3月31日 ±0%
- 19億6500万
- 2021年3月31日 +2.14%
- 20億697万
- 2022年3月31日 +0.06%
- 20億826万
- 2023年3月31日 -2.05%
- 19億6706万
- 2024年3月31日 ±0%
- 19億6706万
- 2025年3月31日 +55.19%
- 30億5273万
- 2026年3月31日 -10.51%
- 27億3203万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1 投下資本の金額は、有形固定資産の帳簿価額であり建設仮勘定は含めていません。2026/06/22 10:00
2 土地の( )は、賃借物件の面積であり、外書です。
3 従業員数の( )は、臨時従業員の平均雇用人員(1日7.5時間換算)であり、外書です。 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益2026/06/22 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 15,223千円 ― 千円 土地及び建物 ― 千円 194,522千円 機械装置及び運搬具 2,732千円 446千円 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産及び担保付債務は、次のとおりです。2026/06/22 10:00
前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 建物及び構築物 976,996千円 959,199千円 土地 1,646,353千円 2,732,030千円 計 2,623,349千円 3,691,230千円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (財政状態)2026/06/22 10:00
当連結会計年度末の資産につきましては、前連結会計年度末に比べて40億50百万円増加し、143億22百万円となりました。これは主に新工場用設備の取得により建設仮勘定が36億72百万円、新工場建設に向けた既存工場の売却等により現金及び預金が11億7百万円増加する一方、既存工場の売却により建物及び構築物が4億89百万円、土地が3億20百万円減少したこと等によるものであります。
負債につきましては、前連結会計年度末に比べ41億97百万円増加し、81億11百万円となりました。これは主に新工場建設に伴う長期借入金が33億41百万円、短期借入金が7億70百万円の他、買掛金が1億16百万円増加したこと等によるものであります。 - #5 重要な契約等(連結)
- ①タームローン契約の概要2026/06/22 10:00
②コミットメント期間付タームローン契約の概要契約締結日 契約締結先 契約内容 財務制限条項 2025年3月27日 株式会社西日本シティ銀行株式会社福岡銀行株式会社みずほ銀行株式会社三井住友銀行 ・借入金額 30億円・借入実行日2025年4月1日・返済期限2049年3月31日・返済方法2029年6月末日より3ヶ月ごとに返済・借入利率TIBOR+スプレッド・担保提供資産新工場の土地及び建物 ・2026年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における単体の貸借対照表に記載される純資産の部の金額が、直前の年度決算期末における単体の貸借対照表に記載される純資産の部の金額の75%以上であること・2028年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における単体の損益計算書及び連結損益計算書に記載される営業損益が2期連続して損失とならないこと
(5) 金利スワップ契約契約締結日 契約締結先 契約内容 財務制限条項 2025年3月27日 株式会社西日本シティ銀行株式会社福岡銀行株式会社三井住友銀行 ・借入限度額 30億円・コミットメント期間2025年4月1日~2026年7月31日・返済期限2049年3月31日・返済方法2029年6月末日より3ヶ月ごとに返済・借入利率TIBOR+スプレッド・担保提供資産新工場の土地及び建物 ・2026年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における単体の貸借対照表に記載される純資産の部の金額が、直前の年度決算期末における単体の貸借対照表に記載される純資産の部の金額の75%以上であること・2028年3月期末日及びそれ以降の各事業年度末日における単体の損益計算書及び連結損益計算書に記載される営業損益が2期連続して損失とならないこと