- 2818
- 2026/10/09
- 時価
- 123億円
- PER 予
- -倍
- 2010年以降
- 赤字-216.95倍
(2010-2026年) - PBR
- 2倍
- 2010年以降
- 1.36-3.6倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.37%
- ROE 予
- -%
- ROA 予
- -%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ピエトロ(2818)の工具の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 1億930万
- 2009年3月31日 -47.27%
- 5763万
- 2010年3月31日 +47.14%
- 8480万
- 2011年3月31日 -13.13%
- 7367万
- 2012年3月31日 -26.4%
- 5422万
- 2013年3月31日 +43.78%
- 7796万
- 2014年3月31日 -30.25%
- 5438万
- 2015年3月31日 +15.15%
- 6262万
- 2016年3月31日 +42.29%
- 8909万
- 2017年3月31日 +70.08%
- 1億5153万
- 2018年3月31日 -29.99%
- 1億609万
- 2019年3月31日 -11.83%
- 9353万
- 2020年3月31日 +12.18%
- 1億493万
- 2021年3月31日 -11.61%
- 9274万
- 2022年3月31日 +46.46%
- 1億3583万
- 2023年3月31日 +5.91%
- 1億4386万
- 2024年3月31日 +42.76%
- 2億538万
- 2025年3月31日 +2.55%
- 2億1061万
- 2026年3月31日 -2.36%
- 2億564万
個別
- 2008年3月31日
- 1億930万
- 2009年3月31日 -47.27%
- 5763万
- 2010年3月31日 +10.75%
- 6383万
- 2011年3月31日 +6.71%
- 6811万
- 2012年3月31日 -27.66%
- 4927万
- 2013年3月31日 +44.62%
- 7125万
- 2014年3月31日 -23.69%
- 5438万
- 2015年3月31日 +14.43%
- 6222万
- 2016年3月31日 -7.07%
- 5782万
- 2017年3月31日 +124.05%
- 1億2956万
- 2018年3月31日 -30.85%
- 8959万
- 2019年3月31日 -1.42%
- 8832万
- 2020年3月31日 +17.71%
- 1億396万
- 2021年3月31日 -11.4%
- 9212万
- 2022年3月31日 +46.71%
- 1億3514万
- 2023年3月31日 +5.18%
- 1億4214万
- 2024年3月31日 +42.65%
- 2億277万
- 2025年3月31日 +0.96%
- 2億472万
- 2026年3月31日 -2.92%
- 1億9873万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (イ) 有形固定資産2026/06/22 10:00
商品事業における生産設備(機械装置及び運搬具)及び全社におけるパソコン等の事務機器(工具、器具及び備品)です。
(ロ) 無形固定資産 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 機械装置及び運搬具 2年~10年2026/06/22 10:00
工具、器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く) - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損2026/06/22 10:00
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 機械装置及び運搬具 ― 千円 5千円 工具、器具及び備品 1,686千円 64千円 計 3,884千円 69千円 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは、所在地別物件それぞれが、概ね独立してキャッシュ・フローを生み出す最小単位として捉え、物件ごとにグルーピングしています。2026/06/22 10:00
レストラン及び直販店については、収益性が継続的に悪化した店舗につき、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物43,364千円、工具、器具及び備品6,316千円、リース資産1,794千円、その他1,327千円です。
(回収可能価額の算定方法) - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 車両運搬具 2年~6年2026/06/22 10:00
工具、器具及び備品 2年~15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)