日本製麻（3306）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6449万
2010年9月30日 +36.36%: 8794万
2010年12月31日 +78.05%: 1億5659万
2011年3月31日 -9.6%: 1億4156万
2011年6月30日: -1091万
2011年9月30日 -999.99%: -1億9538万
2011年12月31日 -36.73%: -2億6714万
2012年3月31日 -6.35%: -2億8411万
2012年6月30日: 3913万
2012年9月30日: -1億4485万
2012年12月31日: -1億1646万
2013年3月31日 -51.9%: -1億7691万
2013年6月30日: 1億4334万
2013年9月30日 +86.39%: 2億6716万
2013年12月31日 +4.36%: 2億7882万
2014年3月31日 +8.8%: 3億335万
2014年6月30日 -92.81%: 2181万
2014年9月30日 -10.86%: 1944万
2014年12月31日 +578.68%: 1億3198万
2015年3月31日 +125.3%: 2億9737万
2015年6月30日 -88.66%: 3372万
2015年9月30日: -524万
2015年12月31日 -999.99%: -1億1793万
2016年3月31日: -6179万
2016年6月30日: -639万
2016年9月30日 -597.61%: -4462万
2016年12月31日: 2963万
2017年3月31日 +529.13%: 1億8645万
2017年6月30日 -75.87%: 4498万
2017年9月30日 +116.78%: 9752万
2017年12月31日 +52.47%: 1億4870万
2018年3月31日 -0.28%: 1億4828万
2018年6月30日: -1992万
2018年9月30日 -88.46%: -3755万
2018年12月31日: 3642万
2019年3月31日: -1383万
2019年6月30日: 1648万
2019年9月30日 +42.43%: 2347万
2019年12月31日 +38.84%: 3259万
2020年3月31日 -37.17%: 2047万
2020年6月30日: -4859万
2020年9月30日: 1156万
2020年12月31日: -8316万
2021年3月31日: -1853万
2021年6月30日: 5957万
2021年9月30日 -56.85%: 2570万
2021年12月31日: -1439万
2022年3月31日: 5004万
2022年6月30日 +172.39%: 1億3632万
2022年9月30日 +71.29%: 2億3351万
2022年12月31日 +27.3%: 2億9726万
2023年3月31日 +9.98%: 3億2693万
2023年6月30日 -68.15%: 1億414万
2023年9月30日 +125.14%: 2億3446万
2023年12月31日 +37.79%: 3億2306万
2024年3月31日 +22.63%: 3億9616万
2024年6月30日 -76.43%: 9336万
2024年9月30日 +152.4%: 2億3564万
2024年12月31日 +39.05%: 3億2766万
2025年3月31日 +34.77%: 4億4158万
2025年6月30日: -9007万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/27 9:17
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首より適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 9:17
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 9:17