帝国繊維（3302）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年3月31日: 10億8329万
2011年6月30日 +19.37%: 12億9314万
2011年9月30日 +35.49%: 17億5203万
2011年12月31日 +85.39%: 32億4806万
2012年3月31日 -26.75%: 23億7912万
2012年6月30日 +50.19%: 35億7327万
2012年9月30日 +25.7%: 44億9162万
2012年12月31日 +51.98%: 68億2631万
2013年3月31日 -47.48%: 35億8531万
2013年6月30日 +107.63%: 74億4425万
2013年9月30日 +80.6%: 134億4434万
2013年12月31日 +24.45%: 167億3203万
2014年3月31日 -91.91%: 13億5321万
2014年6月30日 -12.38%: 11億8566万
2014年9月30日 -86.05%: 1億6534万
2014年12月31日 +661%: 12億5828万
2015年3月31日 +162.55%: 33億363万
2015年6月30日 -97.07%: 9665万
2015年9月30日 +291.09%: 3億7802万
2015年12月31日 +304.78%: 15億3017万
2016年3月31日 -20.07%: 12億2305万
2016年6月30日 -30.96%: 8億4444万
2016年9月30日 -28.82%: 6億104万
2016年12月31日 +309.23%: 24億5963万
2017年3月31日 -42.57%: 14億1264万
2017年6月30日 +88.2%: 26億5862万
2017年9月30日 -14.69%: 22億6817万
2017年12月31日 +157.82%: 58億4788万
2018年3月31日: -3521万
2018年6月30日: 13億4514万
2018年9月30日 -47.15%: 7億1087万
2018年12月31日: -6億7851万
2019年3月31日: 33億6187万
2019年6月30日 -88.36%: 3億9142万
2019年9月30日 +903.04%: 39億2608万
2019年12月31日 +116.26%: 84億9070万
2020年3月31日: -4億9949万
2020年6月30日 -227.05%: -16億3361万
2020年9月30日 -4.03%: -16億9942万
2020年12月31日: 10億4875万
2021年3月31日 +288.14%: 40億7061万
2021年6月30日 -20.1%: 32億5234万
2021年9月30日 +10.81%: 36億394万
2021年12月31日 -0.04%: 36億238万
2022年3月31日 -32.7%: 24億2456万
2022年6月30日 -30.95%: 16億7409万
2022年9月30日 +35.06%: 22億6105万
2022年12月31日 +17.08%: 26億4725万
2023年3月31日 -7.95%: 24億3691万
2023年6月30日 +97.59%: 48億1508万
2023年9月30日 +29.82%: 62億5080万
2023年12月31日 +33.81%: 83億6414万
2024年3月31日 -56.83%: 36億1056万
2024年6月30日 -36.53%: 22億9166万
2024年9月30日 -0.23%: 22億8630万
2024年12月31日 +25.18%: 28億6194万
2025年3月31日 -6.41%: 26億7854万
2025年6月30日 +12.33%: 30億892万
2025年9月30日 +99.16%: 59億9249万
2025年12月31日 +45.02%: 86億9044万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/03/17 9:57
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/03/17 9:57