ソトー（3571）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -2億3168万
2010年9月30日: -1億1874万
2010年12月31日: 9186万
2011年3月31日 +205.75%: 2億8087万
2011年6月30日 +10.34%: 3億990万
2011年9月30日 +26.91%: 3億9329万
2011年12月31日 -89.44%: 4154万
2012年3月31日: -2404万
2012年6月30日 -385.49%: -1億1674万
2012年9月30日: 1億4498万
2012年12月31日 +229.39%: 4億7758万
2013年3月31日 +182.46%: 13億4897万
2013年6月30日 -81.33%: 2億5192万
2013年9月30日 +128.63%: 5億7595万
2013年12月31日 +91.54%: 11億318万
2014年3月31日 +0.4%: 11億759万
2014年6月30日 -86.88%: 1億4533万
2014年9月30日 +146.75%: 3億5861万
2014年12月31日 +38.97%: 4億9838万
2015年3月31日 +48.87%: 7億4193万
2015年6月30日 -41.1%: 4億3703万
2015年9月30日 -34.13%: 2億8787万
2015年12月31日 +33.87%: 3億8537万
2016年3月31日: -2億265万
2016年6月30日: -4247万
2016年9月30日: 2億9764万
2016年12月31日 +166.66%: 7億9369万
2017年3月31日 +6.73%: 8億4712万
2017年6月30日 -54.59%: 3億8465万
2017年9月30日 +19.19%: 4億5846万
2017年12月31日 +18.16%: 5億4172万
2018年3月31日 -51.41%: 2億6320万
2018年6月30日 -29.89%: 1億8453万
2018年9月30日 +67.13%: 3億841万
2018年12月31日: -2億7831万
2019年3月31日 -17.52%: -3億2707万
2019年6月30日: 149万
2019年9月30日 +999.99%: 2億5175万
2019年12月31日 +70.01%: 4億2800万
2020年3月31日: -3億2966万
2020年6月30日: 1億4467万
2020年9月30日: -1147万
2020年12月31日 -908.32%: -1億1571万
2021年3月31日 -280.21%: -4億3996万
2021年6月30日: -7183万
2021年9月30日: -2484万
2021年12月31日 -999.99%: -3億5282万
2022年3月31日 -282.19%: -13億4843万
2022年6月30日: 9974万
2022年9月30日: -6283万
2022年12月31日: 6683万
2023年3月31日: -4億2238万
2023年6月30日: 4億4446万
2023年9月30日 +152.95%: 11億2425万
2023年12月31日 +15.69%: 13億61万
2024年3月31日 +205.86%: 39億7809万
2024年6月30日 -83.58%: 6億5324万
2024年9月30日 -7.69%: 6億300万
2024年12月31日 +31.91%: 7億9542万
2025年3月31日 +26.02%: 10億239万
2025年6月30日 -70.37%: 2億9700万
2025年9月30日 +169.05%: 7億9908万
2025年12月31日 +60.41%: 12億8178万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2025/06/24 13:48
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
改正された「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)及び「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)を当事業年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及び評価・換算差額等に区分して計上することとし、評価・換算差額等に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又は評価・換算差額等に関連しており、かつ、株主資本又は評価・換算差額等に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
2025/06/24 13:48
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
改正された「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下、「2022年改正会計基準」という。)、「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)及び「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)を当連結会計年度の期首から適用しております。
従来、所得等に対する法人税、住民税及び事業税等(以下、「法人税等」という。)について、法令に従い算定した額を損益に計上することとしておりましたが、所得に対する法人税等について、その発生源泉となる取引等に応じて、損益、株主資本及びその他の包括利益に区分して計上することとし、その他の包括利益累計額に計上された法人税等については、当該法人税等が課される原因となる取引等が損益に計上された時点で、これに対応する税額を損益に計上することとしました。なお、課税の対象となった取引等が、損益に加えて、株主資本又はその他の包括利益に関連しており、かつ、株主資本又はその他の包括利益に対して課された法人税等の金額を算定することが困難である場合には、当該税額を損益に計上しております。
2025/06/24 13:48
#4 会計方針に関する事項（連結）: ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
2025/06/24 13:48