ソトー（3571）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -2億3168万
- 2010年9月30日
- -1億1874万
- 2010年12月31日
- 9186万
- 2011年3月31日 +205.75%
- 2億8087万
- 2011年6月30日 +10.34%
- 3億990万
- 2011年9月30日 +26.91%
- 3億9329万
- 2011年12月31日 -89.44%
- 4154万
- 2012年3月31日
- -2404万
- 2012年6月30日 -385.49%
- -1億1674万
- 2012年9月30日
- 1億4498万
- 2012年12月31日 +229.39%
- 4億7758万
- 2013年3月31日 +182.46%
- 13億4897万
- 2013年6月30日 -81.33%
- 2億5192万
- 2013年9月30日 +128.63%
- 5億7595万
- 2013年12月31日 +91.54%
- 11億318万
- 2014年3月31日 +0.4%
- 11億759万
- 2014年6月30日 -86.88%
- 1億4533万
- 2014年9月30日 +146.75%
- 3億5861万
- 2014年12月31日 +38.97%
- 4億9838万
- 2015年3月31日 +48.87%
- 7億4193万
- 2015年6月30日 -41.1%
- 4億3703万
- 2015年9月30日 -34.13%
- 2億8787万
- 2015年12月31日 +33.87%
- 3億8537万
- 2016年3月31日
- -2億265万
- 2016年6月30日
- -4247万
- 2016年9月30日
- 2億9764万
- 2016年12月31日 +166.66%
- 7億9369万
- 2017年3月31日 +6.73%
- 8億4712万
- 2017年6月30日 -54.59%
- 3億8465万
- 2017年9月30日 +19.19%
- 4億5846万
- 2017年12月31日 +18.16%
- 5億4172万
- 2018年3月31日 -51.41%
- 2億6320万
- 2018年6月30日 -29.89%
- 1億8453万
- 2018年9月30日 +67.13%
- 3億841万
- 2018年12月31日
- -2億7831万
- 2019年3月31日 -17.52%
- -3億2707万
- 2019年6月30日
- 149万
- 2019年9月30日 +999.99%
- 2億5175万
- 2019年12月31日 +70.01%
- 4億2800万
- 2020年3月31日
- -3億2966万
- 2020年6月30日
- 1億4467万
- 2020年9月30日
- -1147万
- 2020年12月31日 -908.32%
- -1億1571万
- 2021年3月31日 -280.21%
- -4億3996万
- 2021年6月30日
- -7183万
- 2021年9月30日
- -2484万
- 2021年12月31日 -999.99%
- -3億5282万
- 2022年3月31日 -282.19%
- -13億4843万
- 2022年6月30日
- 9974万
- 2022年9月30日
- -6283万
- 2022年12月31日
- 6683万
- 2023年3月31日
- -4億2238万
- 2023年6月30日
- 4億4446万
- 2023年9月30日 +152.95%
- 11億2425万
- 2023年12月31日 +15.69%
- 13億61万
- 2024年3月31日 +205.86%
- 39億7809万
- 2024年6月30日 -83.58%
- 6億5324万
- 2024年9月30日 -7.69%
- 6億300万
- 2024年12月31日 +31.91%
- 7億9542万
- 2025年3月31日 +26.02%
- 10億239万
- 2025年6月30日 -70.37%
- 2億9700万
- 2025年9月30日 +169.05%
- 7億9908万
- 2025年12月31日 +60.41%
- 12億8178万
- 2026年3月31日 -28.12%
- 9億2138万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/23 10:05
- #2 会計方針に関する事項（連結）
- ③ 未認識数理計算上の差異の会計処理方法2026/06/23 10:05
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
④ 小規模企業等における簡便法の採用
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
