建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(建物及び工具器具備品については主として定額法)によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっている。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2016/02/09 14:46

#2 固定資産処分損の注記

※5 固定資産処分損の内容は、次のとおりである。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	12	11

2016/02/09 14:46

#3 担保に供している資産の注記（連結）

工場財団抵当に供している資産

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	1,201百万円	1,147百万円
土地	2	2

担保に係る債務

2016/02/09 14:46

#4 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

イ 当該資産除去債務の概要
当社は、社有建物の解体時におけるアスベスト除去費用等につき資産除去債務を計上している。
ロ 当該資産除去債務の金額の算定方法

2016/02/09 14:46

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結会社は定率法(建物及び工具、器具及び備品については主として定額法)、在外連結子会社は、定額法によっている。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)については定額法によっている。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっている。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2016/02/09 14:46