#1 表示方法の変更、財務諸表（連結）: (貸借対照表関係)
前事業年度まで自動車安全部品事業では「原材料及び貯蔵品」の一部を「商品及び製品」と「仕掛品」に含めて表示しておりましたが、全社システムの導入に伴い、たな卸資産の管理体制を見直したことで、当事業年度より「原材料及び貯蔵品」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるために前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において計上されていた「商品及び製品」1,486百万円、「仕掛品」2,399百万円及び「原材料及び貯蔵品」266百万円は、「商品及び製品」738百万円、「仕掛品」744百万円及び「原材料及び貯蔵品」2,668百万円として組み替えております。
2025/08/20 15:00
#2 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）: (連結貸借対照表関係)
前連結会計年度まで自動車安全部品事業では「原材料及び貯蔵品」の一部を「商品及び製品」と「仕掛品」に含めて表示しておりましたが、全社システムの導入に伴い、たな卸資産の管理体制を見直したことで、当連結会計年度より「原材料及び貯蔵品」として表示しております。この表示方法の変更を反映させるために前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において計上されていた「商品及び製品」2,265百万円、「仕掛品」2,379百万円及び「原材料及び貯蔵品」2,559百万円は、「商品及び製品」1,517百万円、「仕掛品」725百万円及び「原材料及び貯蔵品」4,961百万円として組み替えております。
2025/08/20 15:00
#3 資産の評価基準及び評価方法: 会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法
②その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合への出資については、組合規約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
(2)デリバティブ等の評価基準及び評価方法
時価法
(3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品・製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
②貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/08/20 15:00
#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ③たな卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料
主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/08/20 15:00
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: (3)たな卸資産の評価基準及び評価方法
①商品・製品・仕掛品・原材料
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2025/08/20 15:00
#6 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）: 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの
移動平均法による原価法
なお、投資事業有限責任組合への出資については、組合規約に規定される決算報告日に応じて入手可能な最近の決算書を基礎とし、持分相当額を純額で取り込む方法によっております。
②デリバティブ
時価法
③たな卸資産
商品・製品・仕掛品・原材料
主として、総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
貯蔵品
主として、最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2025/08/20 15:00