バナーズ(3011)の建設仮勘定の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- 108万
- 2011年6月30日 +999.99%
- 2080万
- 2011年9月30日 +316.97%
- 8674万
- 2012年3月31日 -96.29%
- 321万
- 2012年12月31日 +308.12%
- 1312万
- 2013年3月31日 +300%
- 5250万
- 2014年6月30日 -96.19%
- 200万
- 2015年3月31日 -98.5%
- 30,000
- 2017年3月31日 +999.99%
- 660万
- 2017年6月30日 -27.71%
- 477万
- 2017年9月30日 -66.39%
- 160万
- 2017年12月31日 +52.34%
- 244万
- 2018年3月31日 +71.17%
- 418万
- 2018年6月30日 +999.99%
- 9279万
- 2018年9月30日 +33.59%
- 1億2396万
- 2018年12月31日 +102.05%
- 2億5047万
- 2019年3月31日 +93.85%
- 4億8553万
- 2019年6月30日 -87.14%
- 6246万
- 2019年9月30日 +164.21%
- 1億6503万
- 2019年12月31日 +140.79%
- 3億9737万
- 2020年3月31日 -4.51%
- 3億7945万
- 2020年6月30日 -77.24%
- 8637万
- 2020年9月30日 -99.44%
- 48万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 1億3508万
- 2021年3月31日 -99.64%
- 48万
- 2021年6月30日 ±0%
- 48万
- 2021年9月30日 ±0%
- 48万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 1778万
- 2022年3月31日 ±0%
- 1778万
- 2022年6月30日 -97.27%
- 48万
- 2022年9月30日 +124.12%
- 108万
- 2022年12月31日 -55.38%
- 48万
- 2023年3月31日 ±0%
- 48万
- 2023年6月30日 ±0%
- 48万
- 2023年9月30日 ±0%
- 48万
- 2023年12月31日 +430.93%
- 257万
- 2024年3月31日 ±0%
- 257万
- 2024年6月30日 +92.08%
- 494万
- 2024年9月30日 -5.68%
- 466万
- 2024年12月31日 ±0%
- 466万
- 2025年3月31日 ±0%
- 466万
- 2025年9月30日 ±0%
- 466万
- 2025年12月31日 ±0%
- 466万
- 2026年3月31日 ±0%
- 466万
個別
- 2011年3月31日
- 108万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 5250万
- 2015年3月31日 -99.94%
- 30,000
- 2017年3月31日 +999.99%
- 660万
- 2018年3月31日 -36.64%
- 418万
- 2019年3月31日 +999.99%
- 4億8553万
- 2020年3月31日 -21.95%
- 3億7897万
- 2021年3月31日 -99.87%
- 48万
- 2022年3月31日 +999.99%
- 1778万
- 2023年3月31日 -97.27%
- 48万
- 2024年3月31日 +430.93%
- 257万
- 2025年3月31日 +81.17%
- 466万
- 2026年3月31日 ±0%
- 466万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額のうち「その他」は工具、器具及び備品であり、建設仮勘定を含んでおります。なお、建設仮勘定の一部を除き金額には消費税等を含めておりません。2026/06/29 15:57
2.〈 〉は、連結会社への賃貸面積で合計に含まれております。 - #2 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額であります。2026/06/29 15:57
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は防草シート設置(4,075千円)及び建設仮勘定(2,090千円)であり、主な減少額は減価償却費(102,618千円)であります。当連結会計年度の主な増加額は不動産取得(418,472千円)であり、主な減少額は減価償却費(104,452千円)であります。
3.期末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書に基づく金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)又は「不動産鑑定評価基準」に基づいて自社で算定した金額(指標等を用いて調整を行ったものを含む。)若しくは適切に市場価額を反映していると考えられる指標等に基づく価額によっております。