構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。ただし平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2)無形固定資産
その他の無形固定資産
定額法によっております。2018/06/28 14:34

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物、構築物及び土地	4,102,234千円	3,964,781千円

担保付債務は、次のとおりであります。

2018/06/28 14:34

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く。)
定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)
並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 10～39年
機械装置及び運搬具 4～18年
②無形固定資産
その他の無形固定資産
定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2018/06/28 14:34