三陽商会（8011）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2011年3月31日: -11億1800万
2011年6月30日 -59.39%: -17億8200万
2011年9月30日 -64.42%: -29億3000万
2011年12月31日: -21億300万
2012年3月31日: 26億1600万
2012年6月30日 -30.35%: 18億2200万
2012年9月30日 -68.99%: 5億6500万
2012年12月31日 +494.69%: 33億6000万
2013年3月31日 +20.65%: 40億5400万
2013年6月30日 -33.42%: 26億9900万
2013年9月30日 +27.71%: 34億4700万
2013年12月31日 +133.1%: 80億3500万
2014年3月31日 -91.33%: 6億9700万
2014年6月30日 +327.69%: 29億8100万
2014年9月30日 +38.28%: 41億2200万
2014年12月31日 +87.89%: 77億4500万
2015年3月31日 -24.61%: 58億3900万
2015年6月30日 +73.73%: 101億4400万
2015年9月30日 -45.19%: 55億6000万
2015年12月31日 -8.6%: 50億8200万
2016年3月31日: -25億400万
2016年6月30日 -372.28%: -118億2600万
2016年9月30日 -14.1%: -134億9400万
2016年12月31日 -8.11%: -145億8800万
2017年3月31日: -5億5700万
2017年6月30日 -218.67%: -17億7500万
2017年9月30日 -45.97%: -25億9100万
2017年12月31日: -2億1000万
2018年3月31日: 5億9300万
2018年6月30日 +325.3%: 25億2200万
2018年9月30日 -37.59%: 15億7400万
2018年12月31日: -29億9500万
2019年3月31日: -2億600万
2019年6月30日 -834.47%: -19億2500万
2019年9月30日 -69.77%: -32億6800万
2019年12月31日: -29億1500万
2020年2月29日 -80.07%: -52億4900万
2020年5月31日: -50億600万
2020年8月31日 -41.25%: -70億7100万
2020年11月30日: -19億3000万
2021年2月28日 -140.62%: -46億4400万
2021年5月31日: -5億8900万
2021年8月31日 -204.24%: -17億9200万
2021年11月30日: -8億4300万
2022年2月28日: 2億8300万
2022年5月31日 +197.88%: 8億4300万
2022年8月31日 -74.26%: 2億1700万
2022年11月30日 +878.8%: 21億2400万
2023年2月28日 +48.26%: 31億4900万
2023年5月31日 -54.02%: 14億4800万
2023年8月31日 +59.67%: 23億1200万
2023年11月30日 +38.84%: 32億1000万
2024年2月29日 +69.6%: 54億4400万
2024年5月31日 -64.03%: 19億5800万
2024年8月31日 -95.86%: 8100万
2024年11月30日 +999.99%: 9億800万
2025年2月28日 +102.75%: 18億4100万
2025年5月31日 -81.31%: 3億4400万
2025年8月31日 +78.2%: 6億1300万
2025年11月30日 +281.89%: 23億4100万
2026年2月28日 +127.3%: 53億2100万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/05/28 13:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/05/28 13:31