8011 三陽商会

8011
2026/06/12
時価
386億円
PER 予
9.61倍
2009年以降
赤字-60.92倍
(2009-2026年)
PBR
0.94倍
2009年以降
0.17-1.19倍
(2009-2026年)
配当 予
3.88%
ROE 予
9.83%
ROA 予
6.71%
資料
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CSV,JSON

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
当連結会計年度における四半期情報等
(累計期間)第1四半期第2四半期第3四半期当連結会計年度
売上高(百万円)15,65529,26641,38959,090
税金等調整前四半期純利益金額又は税金等調整前四半期(当期)純損失金額(△)(百万円)6033,3151,622△799
2019/04/26 15:18
#2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
1.製品及びサービスごとの情報
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報
2019/04/26 15:18
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社の名称等
非連結子会社は、㈱サンヨーソーイング、㈱サンヨー・インダストリーの2社であります。
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2019/04/26 15:18
#4 事業等のリスク
(2)知的財産権の使用について
当社グループは現在数社の海外提携先と契約し、提携先所有の知的財産権を使用したブランド(ライセンスブランド)の衣料及び服飾品を販売しております。現在、これらのライセンスブランドの総売上高は当社グループの売上高の過半を占めております。当社グループといたしましては、これらの海外提携先とは密接で良好な関係を構築し維持しており、今後とも売上拡大を図ってまいります。しかしながら、契約更改時における契約更改条件等によっては、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。
(3)気象状況や経済状況等について
2019/04/26 15:18
#5 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
⑺ 企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響額及び算定方法
売上高437百万円
営業利益69
経常利益68
税金等調整前当期純利益68
(概算額の算定方法)
企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した売上高及び損益情報と取得企業の連結損益計算書における売上高及び損益情報の差額を影響の概算額としております。なお、企業結合時に認識されたのれんが当期首に発生したものとし、償却額を算定しております。
2019/04/26 15:18
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
このような経営環境のなかで、当社グループは当連結会計年度において、経営計画「Sanyo Innovation Plan 2017」2年目の定量計画を実現すべく其々のブランド単位における事業戦略を実行しました。しかしながら、第2四半期までの業績進捗に鑑み、当経営計画における2年目の定量計画の修正を含めた「今後の成長戦略について」を発表しました。その中で希望退職制度の実施を含めた「構造改革」と今まで抑制してきたマーケティング施策等の成長投資を含めた「成長戦略」を掲げて、第3四半期以降の業績改善を目指しました。
この結果、当連結会計年度の売上高は590億9千万円(前年比5.5%減)、営業損失は21億7千6百万円(前年は19億7百万円の営業損失)、経常損失は19億5千万円(前年は19億4千1百万円の経常損失)、親会社株主に帰属する当期純損失は8億1千9百万円(前年は10億2千5百万円の親会社株主に帰属する当期純損失)となりました。
当社グループは、2018年10月30日に経営計画の定量計画の修正を含めた「今後の成長戦略について」を発表し、あらためて「お客様」を中心とした“お客様価値の創造”と“お客様価値の最大化”を実現することを当社グループが目指すべき方向性と定めました。そのうえで、「Future Sanyo Vision」として当社グループの目指す姿を「ジャパン・プレミアム・ファッションカンパニー」と定義しました。日本のクラフトマンシップに基づく圧倒的なものづくりの実現と、高品質・高付加価値商品を買いやすい価格で提供することで、「ジャパン・プレミアム・ファッションカンパニー」を実現し、お客様から信頼されご支持いただける商品・サービスの提供に努めてまいる所存でございます。
2019/04/26 15:18
#7 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は、小規模であり、総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2 持分法の適用に関する事項
2019/04/26 15:18
#8 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
※1 関係会社との取引高
前事業年度(自 2017年1月1日至 2017年12月31日)当事業年度(自 2018年1月1日至 2018年12月31日)
営業取引による取引高
売上高791百万円829百万円
仕入高3539
2019/04/26 15:18

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