日本バイリーン（3514）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 6億9000万
- 2010年9月30日 +37.83%
- 9億5100万
- 2010年12月31日 +11.04%
- 10億5600万
- 2011年3月31日 +21.69%
- 12億8500万
- 2011年6月30日 -54.16%
- 5億8900万
- 2011年9月30日 +25.81%
- 7億4100万
- 2011年12月31日 -71.66%
- 2億1000万
- 2012年3月31日 +412.86%
- 10億7700万
- 2012年6月30日 +12.53%
- 12億1200万
- 2012年9月30日 -4.7%
- 11億5500万
- 2012年12月31日 -63.46%
- 4億2200万
- 2013年3月31日 +524.17%
- 26億3400万
- 2013年6月30日 -38.8%
- 16億1200万
- 2013年9月30日 +140.14%
- 38億7100万
- 2013年12月31日 +17.62%
- 45億5300万
- 2014年3月31日 +39.6%
- 63億5600万
- 2014年6月30日 -96.62%
- 2億1500万
- 2014年9月30日 +237.67%
- 7億2600万
- 2014年12月31日 +266.67%
- 26億6200万
- 2015年3月31日 +102.14%
- 53億8100万
- 2015年6月30日 -86.25%
- 7億4000万
- 2015年9月30日 +115%
- 15億9100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2015/06/26 13:01
- #2 退職給付に係る会計処理の方法（連結）
- 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(10年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しております。2015/06/26 13:01
未認識数理計算上の差異および未認識過去勤務費用については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
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