- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
あります。
5. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額351百万円は、管理部門、物流部門、研究開発部門等が取得した固定資産の取得額であります。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)
2015/06/29 16:14- #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント資産の調整額15,488百万円には、各報告セグメントに配分していない全社資産が含まれております。その主なものは、現金及び預金、投資有価証券であります。
3. 減価償却費の調整額293百万円は、管理部門、物流部門、研究開発部門等が所有する全社資産の減価償却費であります。なお、減価償却費はセグメント資産に帰属する資産に紐付けて管理しております。
4. 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額519百万円は、管理部門、物流部門、研究開発部門等が取得した固定資産の取得額であります。2015/06/29 16:14 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法によっております。2015/06/29 16:14 - #4 業績等の概要
投資活動によるキャッシュ・フローは △34億7千3百万円になりました。(対前連結会計年度9億8千7百万円支出増)
主な要因は、有形固定資産の取得による支出△28億5千7百万円、無形固定資産の取得による支出△6億3千2百万円などによります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2015/06/29 16:14- #5 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産(対前連結会計年度末2億9千4百万円の増加)は、現金及び預金が7億5千3百万円減少しましたが、主に商品及び製品が3億7千7百万円、繰延税金資産が3億1百万円、その他流動資産に含まれる未収還付法人税が2億8千3百万円それぞれ増加したことによります。
固定資産(対前連結会計年度末25億6千6百万円の増加)は、有形固定資産が14億2千4百万円、無形固定資産が4億9千2百万円、投資有価証券が6億2千万円増加したことによります。
有形固定資産の増加は、設備投資額(検収ベース)29億3千3百万円、減価償却費25億6千2百万円でしたが、円安の影響で在外子会社の固定資産が増加したことによります。主な設備投資は当社滋賀工場における自動車用天井表皮材生産設備(自動車資材事業)、国内子会社の工場移転にともなう土地取得(産業資材事業)および米国子会社におけるフロアマット製造設備増設(自動車資材事業)であります。
2015/06/29 16:14- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 無形固定資産
当社および連結子会社は定額法を採用しております。なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における見込み利用可能期間(5年)による定額法によっております。2015/06/29 16:14