日本バイリーン（3514）の持分法適用会社に対する持分相当額の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 1億300万
- 2010年9月30日
- -2億6500万
- 2010年12月31日 -5.66%
- -2億8000万
- 2011年3月31日
- -2億3500万
- 2011年6月30日
- 1億6500万
- 2011年9月30日 -29.09%
- 1億1700万
- 2011年12月31日
- -2億5600万
- 2012年3月31日
- -1億5400万
- 2012年6月30日
- 2億8500万
- 2012年9月30日 -75.79%
- 6900万
- 2012年12月31日 -14.49%
- 5900万
- 2013年3月31日 +994.92%
- 6億4600万
- 2013年6月30日 -50.15%
- 3億2200万
- 2013年9月30日 +60.87%
- 5億1800万
- 2013年12月31日 +26.06%
- 6億5300万
- 2014年3月31日 +79.33%
- 11億7100万
- 2014年6月30日
- -2億5200万
- 2014年9月30日
- -1億9200万
- 2014年12月31日
- 2億3600万
- 2015年3月31日 +187.71%
- 6億7900万
- 2015年6月30日
- -2400万
- 2015年9月30日
- 6500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2015/06/26 13:01
前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 退職給付に係る調整額 - 566 百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 当期発生額 1,171 百万円 673 百万円 組替調整額 - 6 百万円 持分法適用会社に対する持分相当額 1,171 百万円 679 百万円 その他の包括利益合計 3,044 百万円 2,870 百万円
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
