建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具器具備品 3～8年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額資産は3年で償却しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) 長期前払費用 期間に応じた経過月数で償却しております。2015/06/18 15:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物付属設備	―千円	239千円
工具、器具及び備品	1,322 〃	― 〃

2015/06/18 15:09

#3 減損損失に関する注記（連結）

(3)減損損失の金額

建物及び構築物	42,630千円
工具器具備品	8,134
のれん	39,007
合計	89,768

(4)資産のグルーピングの方法
当社グループは、原則として事業の種類別毎、会社毎、店舗毎、鉱区毎にグルーピングをしております。

2015/06/18 15:09

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年
工具器具備品 3～15年
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額資産は3年で償却しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(自社利用分)については、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ 長期前払費用 期間に応じた経過月数で償却しております。2015/06/18 15:09