建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年12月31日
- 50億1700万
- 2009年12月31日 -18.74%
- 40億7700万
- 2010年12月31日 +10.3%
- 44億9700万
- 2011年12月31日 +4.43%
- 46億9600万
- 2012年12月31日 +5.07%
- 49億3400万
- 2013年12月31日 +7.7%
- 53億1400万
- 2014年12月31日 +4.12%
- 55億3300万
- 2015年12月31日 -11.68%
- 48億8700万
- 2016年12月31日 -4.5%
- 46億6700万
- 2017年12月31日 +2.76%
- 47億9600万
- 2018年12月31日 +0.67%
- 48億2800万
- 2019年12月31日 -18.08%
- 39億5500万
- 2020年12月31日 +12.14%
- 44億3500万
- 2021年12月31日 -0.38%
- 44億1800万
- 2022年12月31日 +0.41%
- 44億3600万
- 2023年12月31日 +4.98%
- 46億5700万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度(自 2022年1月1日 至 2022年12月31日)2024/03/28 14:00
当社グループは店舗を基本とした単位をキャッシュ・フローを生み出す最小の単位としております。また、本社等の全社資産につきましては共用資産としてグルーピングしております。場所 用途 種類 東京都中央区、他 事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品、投資その他の資産 その他(長期前払費用)
事業用資産につきましては、営業活動から生じる損益がマイナスとなることが見込まれるため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額136百万円(建物及び構築物108百万円、工具、器具及び備品27百万円、投資その他の資産 その他0百万円)を減損損失として特別損失に計上しております。